| 研究課題/領域番号 |
22K00136
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分01050:美学および芸術論関連
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
細井 尚子 立教大学, 異文化コミュニケーション学部, 特別専任教授 (40219184)
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| 研究分担者 |
後藤 隆基 立教大学, 江戸川乱歩記念大衆文化研究センター, 特定課題研究員 (00770851)
中野 正昭 淑徳大学, 人文学部, 教授 (40409727)
輪島 裕介 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 教授 (50609500)
宮 信明 京都芸術大学, 芸術学部, 准教授 (50636032)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 舞台性大衆娯楽 / 日本 / 台湾 / 東アジア / 多様性 / 一様性 / 観客 / 大衆性 / 近代化 / グローバル化 / グローカル化 / 翻案 / 近現代 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は文化の基層に中華文化を共有し、20世紀に疑似西洋と言える「近代日本」空間に覆われ、その後アメリカを中心とする「西洋」の影響を受容した日本と台湾の舞台性大衆娯楽をサンプルに、この約150年間の変容を空間・媒体・ジャンルの越境性、政治・社会・経済などとの関係性といった多角的視点から総合的に研究し、グローカル化の果実が翻案域に留まり多様な文化の一様化をもたらすのか、 新たな「自」を創出し、文化の多様性を維持するのか等の問題に取り組む。日本・ 台湾両地の単なる二者比較研究ではなく、中国・韓国を補助線に東アジア文化圏という枠組における研究を進め、東アジア文化圏研究の国際的拠点の拡充にも努める。
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| 研究実績の概要 |
前年度23年度、「グローカル化の果実を近代化・グローバル化に分け、日本・台湾の複数の同類芸態を比較し、バリエーションの多様性は文化の多様性と置換可能か」という問いに取り組む中で、台湾の舞台性大衆娯楽史は一貫して「自」をベースに「他」を受容・吸収するグローカル化の果実史と見做すべきという仮説が想定された。24年度は当該仮説の検証を試みるとともに、焦点を「一様性と多様性」「観客」（芸態と観客の属性の関係）に置き、「グローバル化による文化の多様性と一様性・東アジア文化圏の『自』文化」について取り組んだ。
国際研究集会は例年2回開催してきたが（国際論壇・国際シンポジウム）、24年度は共同研究の海外の協力拠点である台北芸術大学のご事情により、国際シンポジウムのみの開催となった。11月に大阪大学中之島芸術センターで開催した国際シンポジウム「東アジア文化圏の「自」文化―グローバル化による大衆的な上演文化の多様性と一様性」では、特別講演として、台湾の舞台性大衆娯楽史についての仮説の比較検証としてグローカル化の果実であるちんどん屋を取り上げ、シンポジウム外の活動として町廻り、ライブも行った。ちんどん屋を知らない海外の研究者も、広告宣伝業でありながら町と人をつなぐ上演文化としてのちんどん屋に様々な啓発を受けたという。また、ラウンドテーブルでは、日本・台湾・中国・韓国の舞台性大衆娯楽で共有できる「興行財」という概念を導入し、上演文化を「興行財」として捉え、「商品」としていかに形成・消費されてきたかを経済、社会、政治などとの関係性からとらえ直す案が検討され、ちんどん屋のように、上演文化の享受者が上演の代価を払わない芸態も含める形で、次年度の研究活動の視点の１つとして共有された。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度の22年度より、毎年の研究活動の成果を踏まえた研究を展開しており、当初計画にほぼ沿った展開をしていると考える。25年度は11月に台湾・台北芸術大学において国際シンポジウムを開催し、本科研の研究の総括を行う予定である。しかし、現地状況の実態把握が比較的困難である中国の大衆娯楽市場の上演文化に関する調査・資料収集は、中国入国ビザの制限等で24年度まで着手できないままになっていた。日本国籍者の中国入国のビザ免除が2024年11月30日～2025年12月31日まで認められたので、25年度にこの不足面を補う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
日本・台湾・中国・韓国の上演文化が共有できる「興行財」という概念を導入し、上演文化を経済、社会、政治などとの関係性からとらえ直すことで、日本と台湾の舞台性大衆娯楽を東アジア文化圏の枠組で検討する。また、着手できないままであった中国の舞台性大衆娯楽に関する現地調査・資料収集を行う。25年度の研究成果は台湾・国立台北芸術大学が主催する25年11月の国際シンポジウムで発表し、本科研の総括として論文集を刊行する。
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