| 研究課題/領域番号 |
22K00262
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分01070:芸術実践論関連
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
太下 義之 同志社大学, 経済学部, 教授 (00876196)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | オリンピック / 文化プログラム / 文化政策 / アーツカウンシル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究にて、2020東京五輪の文化プログラムを成功させるための要因を追求するために、その「レガシー」を明らかにする。
「レガシー」という概念は、「オリンピック憲章」2003年版において初めて明記された。同憲章においては、IOCの役割は「オリンピック競技大会の規模や経費を適切に抑えることを含め、オリンピック競技大会の将来性のある遺産を残すことを、開催都市や開催国に対して奨励する手段を講じる」とされた。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、オリンピックの文化プログラム、特に2020/2021東京オリンピックの文化プログラムを対象として、その「レガシー」を明確化することを目的として実施した。
そして、文化プログラムの関係者、合計100名ほどを対象としたインタビューを実施することを通じて、「レガシー」として何が達成できたのか、また、何が達成できなかったのか、についても把握した。今後はこれらのインタビューの成果を書籍としてとりまとめる予定である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまでの日本でのオリンピックに関する研究は、スポーツ（社会）学分野がほとんどとなっている。また、海外に目を転じても、五輪の文化プログラムに関する研究は、まだわずかの実績にとどまっている。
このように既存の研究が少ない理由としては、五輪の文化プログラムが現在のような大規模な文化事業として実施されたのが、2012年のロンドン五輪からであり、まだ文化政策の観点からのアプローチが始まってから日が浅いという点があげられる。こうした研究状況において、本研究を実施する意義は大きい
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