研究課題/領域番号 |
22K00456
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02040:ヨーロッパ文学関連
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研究機関 | 立教大学 |
研究代表者 |
澤田 直之 (澤田直) 立教大学, 文学部, 教授 (90275660)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | J.-P. サルトル / ユダヤ / 反ユダヤ主義 / レヴィナス / デリダ / ベニー・レヴィ / ジャン=ポール・サルトル / アンドレ・ゴルツ / クロード・ランズマン / レ・タン・モデルヌ / エコロジー / サルトル / アラブ / 実存主義 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、サルトルのユダヤ体験がフランス実存思想の脱領域的形成と発展にどのように関与したのかを探るために、実証研究とテキスト研究の方法を複合的に用いた形で行う。対象とする文献は、サルトル自身のコーパス、サルトルと対峙したユダヤ思想家のコーパス、サルトルの影響を受けたユダヤ系知識人の作品、イスラエル=アラブ問題関連の史料など多岐にわたる。実証研究としては、現地調査や関係者へのヒアリングなどを行う。
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研究実績の概要 |
本研究は、20世紀フランスを代表する作家・思想家サルトルによるユダヤ人問題に関する著作やユダヤ人思想家との直接的な交流が、フランス実存思想がその現象学的土壌から離陸し、脱領域的な形で発展することに寄与した経緯を解明することを目的とする。 2年目にあたる2023年度は、初年度に続き本研究に必要な膨大な資料を丹念に読み込む作業を中心に行った。とりわけ、1930年代に始まるユダヤ人知人たちとの交友関係から、『ユダヤ人問題に関する考察』に対するエマニュエル・レヴィナス、ジャック・デリダをはじめとする哲学者たちの批判までを集中的に読み込んだ。またサルトルに近い若い知識人のなかでも、晩年のサルトルが親しく交際した毛沢東派の運動家であり、ユダヤ系でエジプト出身のベニー・レヴィ(ピエール・ヴィクトール)との関係を起点に、晩年のサルトルのユダヤ思想への接近についても分析した。二人が行った対話は長時間にわたるが、発表されたのはそのごく一部でしかない。サルトルの死の直前に発表された『いまこそ、希望を』がその一つだが、それ以外にベニー・レヴィが残した著作などを通して、これまで研究者たちからは否定されることも多かったサルトルのユダヤ思想への関心について詳しく分析した。 以上の成果の一部は、大学の紀要『立教大学 フランス文学」に「サルトルとユダヤ的なもの(2)『ユダヤ人問題に関する考察』」として発表するとともに、シンポジウム「レトリックとテロル」を開催し、そこで口頭発表し、記録集として刊行することができた。レヴィとの関係に関しては、「サルトルの晩年様式 実存思想と老い」として実存思想協会において、口頭発表を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究には、数多くの資料を読み解く作業が必要となるが、今年度はとりわけの著作に関しては予定していた文献の調査・読解が滞りなく実行できた。とりわけ、『ユダヤ人問題に関する考察』刊行の際のユダヤ人コミュニティーの反応などに関する資料の解析を行うことができた。また、国際シンポジウムにも参加し、外国の研究者たちと有益な意見交換ができた。 20世紀におけるユダヤ人問題とユダヤ思想に関してはこれまでにも膨大な蓄積があるが、それらについての調査・読解も順調に進んでいる。この点に関しては、昨年度同様、国内外のサルトル研究者のネットワーク、さらにはより広く哲学・思想を領域とする研究者とも意見交換を行うことができた。とりわけ、ベニー・レヴィの弟子であり、レヴィナス研究家であるGilles Hanus氏と定期的に意見交換を行うことができたことは大きな収穫であった。 その一方で、本格的な現地調査に関しては、中東情勢の悪化により、見合わせることになった。来年度は調査地を変えて、行うことにしたい。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度も、引き続き文献の読解に多くの時間を割きつつ、本格的に現地調査を行うとともに、海外研究者との意見交換に関しても積極的に進めていきたいと考えている。ただし、中東情勢が悪化しているので、調査地に関しては、フランスおよび東欧圏などを中心に行うことにしたいが、不確定要素が少なくないので、状況を注意深く見ながら判断することにしたい。意見交換に関しては、オンラインなども積極的に活用しつつ、基本的には対面による形で、研究会やシンポジウムを積極的に活用するつもりである。また、最終年度に向けて、これまでの読解や調査をまとめる作業も増やしていく予定である。 以上、全体の方針としては、当初の計画から大きな変化は生じない。
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