ディアスポラとしてのルーマニア・ドイツ語話者と文学ー世界への拡散・孤立化・連帯―

研究課題

研究課題/領域番号	22K00460
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分02040:ヨーロッパ文学関連
研究機関	東北大学
研究代表者	藤田恭子東北大学, 国際文化研究科, 教授 (80241561)
研究分担者	鈴木道男東北大学, 国際文化研究科, 名誉教授 (20187769)
研究期間 (年度)	2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円) 2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円) 2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円) 2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード	マイノリティ / ブコヴィナ / トランシルヴァニア / ディアスポラ / ナチズム / アメリカ / イスラエル
研究開始時の研究の概要	第一次世界大戦後にルーマニア領となった旧ハプスブルク帝国(オーストリア)領ブコヴィナやトランシルヴァニア等のユダヤ系およびドイツ系ドイツ語話者住民は、第二次世界大戦期にホロコーストの被害者と加害者となり、戦後は拡散と孤立の歴史を辿った。本研究では、ユダヤ系ドイツ語詩人たちのルーマニアやアメリカ、イスラエル、ブラジル等における活動、またドイツ系ドイツ語詩人・作家たちのルーマニアおよびドイツやオーストリアにおける活動について、文芸誌や文化誌、新聞の文芸欄、遺品中の書簡等を精査し、作品創作と受容双方の視点から解明する。研究を通し、多様性を内在させた新たな「ドイツ語文学」像の可能性を提示する。
研究実績の概要	第一次世界大戦後にルーマニア領となった旧ハプスブルク帝国領ブコヴィナやトランシルヴァニア等のユダヤ系およびドイツ系ドイツ語話者住民は、後者がナチズムに同調したことで第二次世界大戦期にホロコーストの被害者と加害者となり、戦後は拡散と孤立の歴史を辿った。ユダヤ系の多くは南北アメリカ大陸やイスラエルなどに移住した。ドイツ系の多くはルーマニアに残留したが、1989年の東欧革命を経て、多くがドイツに移住した。本研究の目的は、ユダヤ系ドイツ語詩人たちやドイツ系ドイツ語詩人・作家たちの活動について、文芸誌や文化誌、新聞の文芸欄ならびに遺品中の書簡等を精査し、作品創作と受容双方の視点から解明することである。本研究では、藤田（研究代表者）と鈴木（研究分担者）が従来携わってきた研究テーマとの親近性に基づき、藤田がユダヤ系、鈴木がドイツ系詩人・作家を担当するが、相互に情報交換し議論を行っている。しかし2023年9月に、藤田がルーマニアのシビウおよびドイツのデュッセルドルフでローゼ・アウスレンダーの遺稿類等を調査する計画であったが、出発前に家族が緊急手術を必要とする負傷により入院加療となり、海外出張を断念した。またイスラエルが戦争状況となったため、イスラエルでの調査を控えた。研究分担者の鈴木は藤田の家族でもあるため、海外出張を断念した。そのため、令和5年度は古書の購入やデジタル資料を中心とする資料購入に切り替えざるをえなかった。藤田は主にブコヴィナ出身のアルフレート・ゴングやローゼ・アウスレンダーに関する刊行資料の整理とデジタル資料の収集を行った。鈴木は、ルーマニアに残留したトランシルヴァニアのドイツ系住民の文化的アイデンティティを解明するべく、同地出身の作家エギナルト・シュラットナーの長編小説『首なし雄鶏』の翻訳と分析に携わっている。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由コロナウィルス感染症対策として2022年秋まで海外での調査が制限されていたため、もともと遅れ気味ではあったが、2023年9月に、藤田はルーマニアのシビウおよびドイツのデュッセルドルフでローゼ・アウスレンダーの遺稿類等を調査する予定をたて、訪問先とも連絡し、準備をしていた。しかし出発前に藤田の家族が緊急手術を必要とする負傷により入院加療となり、藤田は海外出張を断念せざるをえなかった。またイスラエルが戦争状況となったため、イスラエルでの調査も控えた。研究分担者は藤田の家族でもあり、やはり海外出張を断念した。そのため、2023年度は古書の購入やデジタル資料を中心とする資料購入に切り替えざるをえず、本研究の海外調査に関しては、予定より遅れている。
今後の研究の推進方策	研究分担者は手術により快方に向かった。2024年度は特段の事情がなければ、イスラエルでの調査以外は研究計画に沿った実施が可能となる見込みである。イスラエルにおける現地調査については、情勢を注視したい。また2023年度は健康状態など諸般の事情により研究成果の発信が不足したが、2024年度にはこの点を充実させる予定である。