| 研究課題/領域番号 |
22K00518
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02060:言語学関連
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| 研究機関 | 愛知大学 |
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研究代表者 |
塩山 正純 愛知大学, 国際コミュニケーション学部, 教授 (10329592)
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| 研究分担者 |
朱 鳳 京都ノートルダム女子大学, 国際言語文化学部, 教授 (00388068)
伊伏 啓子 福岡大学, 人文学部, 講師 (40759841)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2026年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 近代中国語 / 官話 / 近代西洋人の中国語研究 / 女性知識人 / 外国語としての中国語 / 近代西洋人 / 女性 / 外国語学習 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
言語文化のさまざまな事象も、観察の視点を増せば、より複眼的・立体的に捉えることができる。近代中国の口語の共通語である「官話」は当時の中国人の言語生活の重要ツールであり、現在もその実像の解明に向けて考察が続く事象である。本研究は、新たに「女性の視点」に着目し、近代の中国語非母語話としての西洋「女性」知識人が「官話」について記述した記録と「官話」で記述した著作を研究対象として、過去の研究で蓄積した「官話」に関するデータと一体活用し、新たに西洋「女性」知識人の視点から近代“官話”の語彙・語法・文体の実像にアプローチし、さらに、現代の外国語学習への応用も視野に入れ、共時的・通時的考察によって解明する。
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| 研究実績の概要 |
課題メンバーの個別の研究業績については「業績一覧」に挙げるが、コロナによる活動制限が徐々に緩和されたが、複数の事情により成果発表等はオンライン参加とせざるを得ないなど研究費の執行という面では順調であったとは言えない。一方で、メンバー３名がいずれも先行課題から継続的に収集した資料を活用することで、西洋人キリスト教宣教師とその妻によって執筆された資料をもとに考察してきた成果を、スタートアップ的な位置付けで口頭報告することができた。一方で、予算執行の面では、査読を通過してエントリーした国際シンポジウムがオンライン参加となったことや、計画段階では予定していた資料収集調査を延期したことなどから、研究費は2023年度以降の計画を再構成して使用していくことした。
成果については、先行する課題18K00591の成果と合わせて以下の通り口頭発表した。国際シンポジウムでは、（１）５月に東アジア文化交渉学会第14回年次大会（SCIEA 14th Annual Meeting）（オンライン開催、開催ホスト：韓国啓明大学校）で３名が報告し、（２）10月に世界漢語教育史研究学会第13回年会（オンライン開催）で１名が報告した。また、国内の研究会では、（３）10月に2022年度第3回KU-ORCAS研究例会－言語交渉研究班－（第4回東西学術研究所研究例会）（オンライン併用、関西大学）で１名が報告した。次年度以降に上記の各口頭発表をもとにして順次公表する予定である。
なお、上記の各成果の基礎データとして活用したものを含む収集資料の電子テキスト化も、本課題による成果の一部として蓄積すべく順次進めており、関連テーマでの研究にも活用していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
「研究実績の概要」欄で述べたように、成果を公表するという意味での研究活動については、２０２２年度には論文による公表にまでは至らなかったものの、メンバー全員が国際シンポジウムでスタートアップとしての成果を口頭報告するなど、複数の成果発表を行なったことから、おおむね順調に進捗したと考えている。一方で、予算執行の面では、新型コロナによる行動制限が徐々に緩和されつつあったとはいえ、海外渡航による資料調査・成果発表等が実施しづらい状況であったために、予定していた資料調査は延期し、国際シンポジウムでの報告はオンライン参加であったため、予定していた費目での研究費執行には影響があった。
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| 今後の研究の推進方策 |
１年目の活動は、新型コロナによる行動制限による影響が大きく、移動を伴う活動について研究費を執行することがなかったが、２年目については、すでに制限が緩和されつつあり、状況がかなり改善されてきたことで、従来に近いかたちで積極的な活動が可能になると見込んでいる。すでに、５月GWに開催された国際シンポジウムでメンバー２名が中間成果を口頭発表で報告することができた。但し、当該シンポジウムもビザ・移動手段がネックでオンラインでの参加としたため、予算執行の面では今後状況を注視しつつ臨機応変に考える必要があるが、成果発表の機会は積極的に利用していく考えである。
一方で、計画に盛り込んでいる国内外各機関での資料調査について、先行・並行して行なっている複数の研究課題のプロジェクトとコラボして、資源を有効活用しながら、複数回実施できるように、すでに事前ミーティングを重ねて、入念に準備を整えて実施に向けた活動を開始している。また、本課題の計画段階からすでに着手し、順調に遂行している資料のテキスト化についても、これまでと同様に、現地調査による資料の収集・蓄積と同時に、テキスト化の作業と各自のテーマでのさらに詳細な考察を行なっていく予定である。
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