| 研究課題/領域番号 |
22K00598
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02070:日本語学関連
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| 研究機関 | 神戸学院大学 |
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研究代表者 |
野田 春美 神戸学院大学, 人文学部, 教授 (60237849)
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| 研究分担者 |
野間 純平 島根大学, 学術研究院人文社会科学系, 講師 (30780986)
江口 正 福岡大学, 人文学部, 教授 (20264707)
田附 敏尚 神戸松蔭女子学院大学, 文学部, 准教授 (90645813)
中田 一志 大阪大学, 日本語日本文化教育センター, 教授 (90252741)
林 淳子 慶應義塾大学, 日本語・日本文化教育センター(三田), 講師 (80802959)
范 一楠 環太平洋大学, 経済経営学部, 講師 (10804578)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | ノダ / 方言 / ノダ相当形式 / ノ / 疑問文 / 終助詞 / 文類型 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現代日本語において，ノダ（ンダ，ンデス，ノデアル，ノ等を含む）は重要な働きをしており，状況の事情説明や事態の把握を表す。
一方，各地の方言には，ノダに類似した形式を複数もつ方言と，１つしかもたない方言が見られ，標準語のノダの意味・機能との異同が問題となる。
そこで，本研究では方言におけるノダ相当形式の統一的な調査を行い，標準語のノダとの対照研究を行う。標準語のノダ研究の枠組みが，方言におけるノダ相当形式に適用できるのかを検証することによって，方言におけるノダ相当形式も含めたノダの類型化を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、その主要部分において方言調査を実施する内容であり、COVID-19の感染状況に配慮しながら研究を進めていかなければならない。そのため、2022年度は方言調査も対面のミーティングも控えて、調査のための基盤を固めることに集中した。具体的には、オンラインで計４回のミーティングを開催し、情報交換、意見交換を行った。毎回、代表者と分担者６人のほとんど全員が出席したほか、第４回のミーティングには研究協力者１名も参加した。
第１回のミーティングでは、代表者がノダの捉え方についての枠組みの基本を示し、青森県五所川原市方言をフィールドとする分担者がこれまでの調査研究の成果を紹介したうえで、本研究の進め方に関わる問題について全員で議論を行った。
第２回のミーティングでは、疑問文を研究テーマとする分担者が疑問文におけるノの働きを論じ、大阪方言と石川方言を中心に広い地域のノダ相当形式を調査してきた分担者がこれまでの調査研究の成果を紹介したうえで、全員で議論を行った。
第３回のミーティングでは、モダリティを研究テーマとする分担者が「（ん）じゃないか」の分析の観点を示し、福岡方言等をフィールドとする分担者が、ノダ文のタイプと断定辞という観点からの研究成果を他の方言における現象も交えて紹介したうえで、全員で議論を行った。
第４回のミーティングでは、非母語話者である分担者が、雑談におけるノダの典型的用法と非典型的用法の使用についての研究成果を紹介したうえで、全員で議論を行った。さらに、これまでのミーティングの結果をふまえ、今後の方向性を検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、その主要部分において方言調査を必要とする内容である。したがって、COVID-19の感染状況に配慮しながら研究を進めていかなければならない。そのため、2022年度は方言調査も対面のミーティングも控え、オンラインで情報交換、意見交換を行い、調査のための基盤を固めることを集中的に行った。
全４回のミーティングに、ほぼ全員が出席し、互いの研究内容を把握しながら調査項目につての議論を進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
covid-19が第５類に移行したことを受け、今年度は７月に対面のミーティングを予定している。そこで調査項目を決定し、その後は方言調査を担当する分担者は、それぞれの調査を可能な時期に実施する予定である。なお、実際の調査方法については、７月のミーティング時点でのcovid-19の感染状況や社会状況も考慮して、改めて議論・調整する予定である。
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