研究課題/領域番号 |
22K00734
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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研究機関 | 千葉大学 |
研究代表者 |
物井 尚子 (山賀尚子) 千葉大学, 教育学部, 教授 (70350527)
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研究分担者 |
J・A Elwood 明治大学, 総合数理学部, 専任教授 (00400614)
河合 裕美 神田外語大学, 児童英語教育研究センター, 准教授 (10716434)
池田 周 愛知県立大学, 外国語学部, 教授 (50305497)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | L2 WTC / L2 perceived competence / 英語運用能力 / 児童用英語力測定尺度 / カリキュラム開発 |
研究開始時の研究の概要 |
児童のL2 WTCモデル内での英語運用能力の位置づけを明らかにし、その理論に沿った英語教育プログラムを開発することである。そのために、児童の発達段階を考慮した適切な英語運用能力測定尺度 (基礎・応用編) を開発、L2 WTCと英語運用能力の効果的な促進を目指す英語教育プログラムを実践し、その効果を検証すると同時に、実践後の質問紙調査から、新児童用L2 WTCモデルを完成する。
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研究実績の概要 |
本研究は3ステージで展開する。まず、①新L2 WTCモデル構築と児童の発達段階を踏まえた英語運用能力尺度開発、②高学年に特化したL2 WTCおよび英語運用能力向上のための英語教育プログラム開発と実践および分析、③中学年に特化したL2 WTCおよび英語運用能力向上のための英語教育プログラム開発と実践および分析である。 次年度である2023年度は、年長児の有する英語構音力を踏まえ、外国語活動に取り組む3,4年生,外国語を学習する5,6年生の英語運用能力測定尺度を開発した。尺度は5分野から成り、①語彙知識テスト、②リスニングテスト、③音素認識テスト、④アルファベット文字認識テスト、⑤スピーキングテストという構成になっている(①②⑤は独自に開発、③④は河合(2017)を使用した)。尺度項目は学年によって大きく変更するのではなく、学年が上がるにつれて項目を追加していくことで、同じ質問項目を用いて、学習者の成長が確認できるように工夫した。 調査は2024年から3~4月に行われ、B小学校の2~6年生506名(2年生92名, 3年生88名,4年生103名,5年生102名,6年生121名)を対象とした。調査の結果、①参加者全員の正答率は74.94%であること、②ラッシュモデルより、参加者の能力推定値が語彙知識テストの項目難度を大きく上回っていることが確認された(項目難度は-2.39~2.01、能力推定値は-.92~5.03の範囲を網羅していることが確認された)。ただし、各項目の難易度は比較的バランスよく分散しており、現在の項目を上手く活かして修正版を作成できそうである。他の4分野については夏前に分析を終了する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022度(初年度)は、就学前児童の母語および英語に関する構音力を確認するための尺度開発および実態調査が加わり、その分析結果をもとに、2023年度(今年度)は、就学児童児童の英語運用能力を測定する尺度を開発した。複数学年を網羅する尺度開発に時間を要してしまい、パイロット・スタディの実施が年度を跨いだ学年もあった(2, 4, 5, 6年はそれぞれ新3, 5, 6, 中1の4月に実施)。 よって、進捗状況の評価はやや遅れていると判断した。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度(研究3年目)は、パイロット・スタディの結果を丁寧に分析し、上述調査の分析および小学校低・中・高学年用の英語運用能力尺度の簡易化に着手、複数の公立小学校での実施に着手することになる。実施校との調整に尽力し、学校側に迷惑がかかることがないよう、十分に配慮したい。
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