研究課題/領域番号 |
22K00739
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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研究機関 | 鹿児島大学 |
研究代表者 |
寺西 光輝 鹿児島大学, 総合科学域総合教育学系, 講師 (90782467)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | コンピテンシー / e-learning / CEFR / 行動中心アプローチ / ポートフォリオ / DX / データ駆動型教育 / 複言語主義 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、教育や社会におけるデジタル・トランスフォーメーション(DX)の流れ踏まえ、CEFRの理念に基づく新たな中国語教育のあり方を検証するものである。 まずは、DX時代において求められる「コンピテンシー」に関する指標を開発する。さらに「行動中心アプローチ」に基づく教材および教室活動を、e-learningや、オンラインでの学修支援および国際共修と有機的に結びつけた、DX時代の中国語ブレンディッド・ラーニングのモデルを開発することを目指す。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、CEFRの「行動中心アプローチ」「複言語主義」に基づく外国語教育を、コロナ禍を経て急速に進むDXと、人々の行動形態や価値観・社会システムの変化という状況下で、わが国の中国語教育において文脈化することにある。 本研究では、新たな時代に求められる育成すべき「資質・能力」(コンピテンシー)を見定めるとともに、従来の中国語教育をICTの活用を前提とした、データ駆動型教育へと転換させること目指すものである。そのために、「行動中心アプローチ」に基づく教材および教室活動を、e-learningや、オンラインでの留学生による支援および国際共修と有機的に結びつけた、DX時代のブレンディッド・ラーニングのモデルを開発する。 令和4年度は、本研究の基礎となる教材を開発するとともに、e-learningシステムの基礎的な構築を行った。 教材開発では、CEFRの「行動中心アプローチ」および「複言語主義」の理念に基づくA1-A2レベルの教科書を出版し、副教材として「中国語ポートフォリオ2」を発行した。なお、本教科書の作成にあたっては、CEFR-CVに示されたような「オンラインでのやりとり」(Online Interaction)に関する中国語関連のデータを収集してCan-doを作成するとともに、それを具体的な教室活動として反映させることができた。 同時にLMSのmanabaを用いた各種のドリルを設定し、教科書および教室活動とリンクさせたe-learningシステム運用を開始した。この結果、「行動中心アプローチ」に基づく中国語教育のブレンディッドラーニング化に関する、基礎的な環境を構築することができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1年目は、研究開発の基礎となる教材および学習ポートフォリオを作成でき、またそれをe-learningと結びつけるための基礎的環境を構築することができた。 作成した教科書は、CEFRの「行動中心アプローチ」および「複言語主義」に基づく、A1-A2レベルの内容であり、Can-doを目標に学習を進める体裁になっている。また、そのなかにはCEFR-CVにおいて示された「オンラインでのやりとり」(Online Interaction)に関する内容についても含めることができた。よって、当初の目標であるオンライン交流に関するCan-doの開発や、「行動中心アプローチ」に基づく教材や教室活動の開発について、一定の成果を出すことができた。 また、LMSのmanaba上で行う各種ドリルを開発し、授業と関連づけられたことから、教室活動を支えるe-learningシステムを開発する目標についても進展があった。
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今後の研究の推進方策 |
令和5年度は、初年度に出版した教科書および、構築したe-learningシステムを用い、データ収集および実践研究を進めつつ、論文を執筆していく予定である。 e-learningシステムについては、学生の取り組み状況および効果、問題点を洗い出し、より効果的なシステムを構築するとともに、外部のシステムやアプリを用いた教材開発にも取り組む予定である。また、これを実際の教育活動とリンクさせるため、「行動中心アプローチ」に基づく教室活動および、評価基準(ルーブリック、ポートフォリオ評価を含む)の開発を進める予定である。
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