| 研究課題/領域番号 |
22K00805
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 大阪女学院大学 |
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研究代表者 |
山本 淳子 大阪女学院大学, 国際・英語学部, 教授 (30372832)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | モバイルテクノロジー / 学習意欲 / 英語学習アプリ / コンピュータ支援言語学習 / ICT / CALL / 動機づけ / 協同学習 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
英語教育におけるICT（Information and Communication Technology）の中でもMALL (Mobile Assisted Language Learning) に焦点を置き、学生にとって身近で"スキマ時間" を利用して学べるスマートフォンやタブレットを利用した英語学習コンテンツを利用しそれによる学習面や動機づけへの効果をねらう。コンテンツは モバイル機器の特性を最も生かせる語彙・文法問題を中心とする。学生の動機づけをはかるため、TOEICの問題形式とする。実施にあたり学生の協同学習の要素を取り入れ、英語学習アプリへの投稿を促し意欲の向上を目指す。
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| 研究実績の概要 |
2022年度は本科研研究のテーマの一つである「内発的動機を高め、学校外での学習時間を増やす」コンピュータ支援言語学習（CALL（Computer-Assisted Language Learning））の方向性を確立するため、１．eラーニングと学習意欲の関係、および２．学習意欲を高めるためのストラテジーに関する研究を行った。１の成果としては、CALL環境で学ぶ大学生にとり、様々な形態のeラーニングが学習意欲にどのような影響を及ぼしているのかを研究し、Ａ Study on the Effects of CALL Environments on the Motivation of Japanese EFL University Studentsという博士論文にまとめて提出した。どのようなCALLの機能が、大学生の意欲に肯定的、否定的影響を及ぼすのかを主要な動機づけ理論・概念を参照して明らかにし、CALLと学習意欲の関係を検証した。CALLの特性（真正性、新奇性、ゲーム性、インタラクティビティなど）を研究対象の大学生はどのように捉えているのか、それらが学習意欲にどう影響しているのかを質的・量的に調査し、学習意欲に結びつくCALLのあり方を探った。大学が指定するeラーニングに取り組む際の外発的動機をより自己決定が高い内発的動機につなげるには、ある程度の強制力でeラーニングを継続して習慣化させること、教員からのアドバイス、励まし、適切なフィードバックなどの足場掛けが重要となることを示した。２の成果として、A Comparison of Two Different Types of Motivational Strategies: A Case Study of Two EFL Instructorsという論文にまとめた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
CALLや動機づけに関する理論の構築と並行し、研究協力者と協同学習用アプリ開発についての打ち合わせを行う予定だった。しかし、2022年度もまだコロナ禍が収束しておらず、教育業務においても様々な対応が必要だったため会議を十分に行うことができなかった。ただしランニングコストに関する協議をした結果データベースサーバの費用の目処が立ったので2023年度中にはアプリの試験運用を行う見通しができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
協同学習用アプリの試験運用を大学生研究協力者に対して行う。実践前後の英語テスト（ディクテーション、シャドーイング、語彙テスト等）の結果を分析し、効果の検証を行う。その際、研究者自身が以前に著した問題集を用いる。学生の習熟度を鑑み、様々なレベルに対応する問題になるようコンテンツを調整する。これを基に、2024年度以降の協同学習によるアプリ利用学習につなげていきたい。
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