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英語パラグラフ検索システムのための構成要素同定機能

研究課題

研究課題/領域番号 22K00815
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分02100:外国語教育関連
研究機関九州工業大学

研究代表者

國近 秀信  九州工業大学, 大学院情報工学研究院, 准教授 (70284594)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワードパラグラフライティング / 論理展開 / 構成要素の役割同定 / 構造分析 / 検索システム / 英語学習 / 教育工学 / 例文検索
研究開始時の研究の概要

本研究では,WWWより入手したパラグラフの構造分析に焦点をあて,パラグラフライティングの指導書に書かれている頻出語句や書き方のコツ,パラグラフ例等を調査し,パラグラフの種類に応じた構成要素の役割同定を行う機能の実現を目的とする.
より具体的には,まず,これまでに実現したプロトタイプの分析を行い,改良すべき点を明らかにする.次に,前後の語・句・文との関係の利用,文の位置の利用による役割同定法を確立する,さらに,パラグラフの種類同定,パラグラフの種類に依存しない役割の同定,パラグラフの種類に依存する役割の同定を実現し,評価を行う予定である.

研究実績の概要

本研究課題は,WWWより入手した英語パラグラフの構造を分析し,構造を元にパラグラフを検索することができるシステムの実現のため,パラグラフの構成要素の役割同定を行う機能の実現を目的とする.本年度は,主に以下の作業に取り組んだ.
(a) パラグラフの種類同定:原因と結果パラグラフを対象とし,パラグラフの種類同定機能を実現した.具体的には,書籍の情報を元に原因と結果パラグラフの特徴を調査し,”have effect on”など特定の語句とその出現位置,出現回数を用いた条件を設け,判別するよう実現した.例えば”have effect on”は,topic sentenceにて使用されることが多いため,topic sentenceが書かれることの多い1または2文目を対象に当該語句の有無を確認する.
(b) パラグラフの種類に依存しない役割の同定:パラグラフでは事物を列挙することがあり,その場合にはFirstやSecondなど,順序のディスコースマーカが利用されることが多い.本研究ではそれらをWord for enumerationと呼んでおり,パラグラフの構成要素として扱っている.Word for enumerationを5パタンに分類し,それぞれの条件を設定しつつ,各パタンの混在も許容するよう実現した.
(c) パラグラフの種類に依存する役割の同定:比較・対照パラグラフを対象とし,その構成要素の同定機能を実現した.当該パラグラフは,基本的に二つのトピックを比較するものであるため,パラグラフを全体的に確認し,それらのトピックを推定する.また,その情報を元に各構成要素の同定を行うが,その際には,語句の言い換えにもある定程度対応できるよう実現した.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

交付申請書に記載した予定の通り,パラグラフの種類同定,パラグラフの種類に依存しない役割の同定,および,パラグラフの種類に依存する役割の同定を行った.以上の理由により,「おおむね順調に進展している」と判断した.

今後の研究の推進方策

・本年度と同様に,研究協力者として大学生/大学院生を配置予定である.もし,大きな遅れが生じるようであれば,研究協力者の人数を増やすことで対処する.また,一時的にマンパワーが必要になった場合は,謝金を利用し人手を確保する.
・実現した機能については,適宜,評価および改良をおこなう.

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 英語パラグラフの構成要素同定機能の改良 ~順序のディスコースマーカー~2023

    • 著者名/発表者名
      林 楓,國近 秀信
    • 学会等名
      教育システム情報学会 2022年度学生研究発表会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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