| 研究課題/領域番号 |
22K01697
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
鈴木 智之 名古屋大学, 経済学研究科, 准教授 (00880569)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | パーソナリティ / ビッグファイブ / 人的資源管理 / 採用選抜 / 人材育成 / 産業組織 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，人間の性格（パーソナリティ）の研究でこれまで放置されてきた「労働者」に焦点を当てたものである。国内外の既存文献をレビューした結果，ビッグファイブと呼ばれる，５因子で人間の性格を説明しようとする理論は，大学生を主な対象者にして理論構築がなされており，労働者にそれが適用できるかどうかは実は確かめられていない。それにもかかわらず労働者にも適用可能なように学術界・産業界で誤解されて利用されてしまっている。そこで，本研究が明らかにしようとするのは，産業組織における労働者にビッグファイブの理論的枠組みが適用可能かどうか，また，独自の理論的枠組みが必要だとすればどのような枠組みか，である。
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| 研究実績の概要 |
本年後の研究成果の発表ならびに公刊は，概ね順調であった。
学術論文として，国内学術雑誌からの招待論文単著１編を刊行した。同招待論文が掲載された学術誌は国内で代表的学術雑誌の一つとされており，国内の多くの研究者に対して先端的な成果を示すことができた。加えて，国内大手業界団体からの招待論文１編を刊行した。研究者だけではなく，国内の多くの実務家に対して先端的な成果を示すことができた。
学術書籍として，単著２冊を刊行した。そのうち１冊は国内の業界団体における受賞対象作（日本の人事部「HRアワード2023書籍部門」入賞）となり，研究者だけでなく実務家にも広く成果を示すことができた。また，これらとは別に，2022年度に刊行した学術書が経営行動科学学会賞を受賞した。
学会の研究部会を１回企画し，開催することができた。
社会へのアウトリーチとして，新聞や業界雑誌などへの６編の寄稿を行った。また，大規模業界団体などへ６回の基調講演を行った。本研究課題は，学術研究的な成果創出が重要であることは当然のことながら，産業組織を研究場面とするものであることから，実務家との意見交換と啓蒙ができたことの成果は大きく，今後の研究発展への示唆を数多く得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の研究成果を社会に出す過程で，実業界との議論機会を多く得ることができた。そのため，特定の日本企業を調査対象に設けることができ，調査データの収集が進み，それが多くの研究成果の基礎になった。同時に，当初の研究実施計画において，2023年度実施予定としていた，無作為抽出による大規模な社会調査は，現在準備を進めており，2024年度に調査を実施できる見込みであることから，現在までは概ね順調に進捗していると言える。なお，2022・2023年度に支出を予定していた外部調査会社への調査委託費は執行しなかったが，上述の日本企業の調査データが先行的に取得できたことによって，研究成果創出上の問題がなかったことによるものである。2024年度において執行し，データの厚みを増やす予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は，本研究課題の最終年度として，日本企業を対象とした調査データを追加できる見込みであり，刊行物の成果に反映する。2024年度内に学術書を2冊刊行予定である。さらに，2024年度実施予定の無作為抽出による大規模調査の結果ともあわせて，刊行物によって広く研究者だけでなく実業界にも提言を行っていく予定である。加えて，学会発表や業界専門団体での講演も積極的に行う予定である。
研究実施計画において2023年度に予定していた外部調査会社への調査委託について，現在までの進捗状況の欄に記した通り，それに代替するデータが特定日本企業から取得できたことによって，2023年度は執行しなかった。そのため，2024年度への繰越額が発生したが，次年度以降の無作為抽出による大規模調査の計画を現在立案しており，当該繰越額は，その大規模調査に関する外部調査会社への調査委託費に主に充当して研究を推進する予定である。
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