| 研究課題/領域番号 |
22K01708
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
|
|---|
| 研究機関 | 立教大学 |
|---|
研究代表者 |
石黒 武人 立教大学, 異文化コミュニケーション学部, 准教授 (90527962)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2025年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
|
|---|
| キーワード | 多文化ヴァーチャル・チーム / 日本人リーダー / 認知的志向性 / 対話的構築主義 / ライフストーリー・インタビュー / 時間的仲介意識 / 文化的仲介意識 / デジタル媒介意識 / 時間的仲介能力 / 文化的仲介能力 / オーバー・コミュニケート / 思考プロセス / 異文化コミュニケーション |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
世界各地に拠点を持つ日本企業では、日本人リーダーが日本を拠点に、地理的に離れ、時差もある各地の外国籍メンバーと非対面形式（ビデオ会議システム等）のコミュニケーションを取りながら、多文化ヴァーチャル・チーム（Multicultural Virtual Teams, MVTs）を運営し、グローバルに事業を展開している。そこで、本研究では、MVTｓの現役日本人リーダーが認知している諸問題と、それらを解決し、MVTsを活用するための思考プロセスを、彼らの職場経験を詳細に聴き取るライフストーリー・インタビューを実施することによって明らかにし、それらの諸問題と彼らの思考プロセスを説明するモデルを構築する。
|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、日本企業において、多国籍メンバーが所属し、主にオンラインでやりとりをする多文化ヴァーチャルチーム（Multicultural Virtual Teams, 以下MVTsと表記）の日本人リーダー（上司）が直面する諸問題とそれらの問題に対応し、MVTsを活用するための思考プロセスを明らかにすることである。
日本人リーダーの思考プロセスを明らかにする一つの有効な手段として、ライフストーリー・インタビューを実施している。1年目（2022年度）は、3名の日本人リーダーのライフストーリーを分析し、彼らが認識している諸問題を明らかにし、また、オンライン・コミュニケーションを介して多様なメンバーと関係を構築するための認知的特徴も併せて例証した。その成果は、「多文化組織における日本人リーダーの多文化対応型認知の動態―オンライン・ワーク経験の語りを含むライフストーリー・インタビューを中心に―」（『異文化コミュニケーション論集』第21号, 33-46頁）という論文の形で公表した。
2年目（2023年度）は、1年目の成果を受け、ライフストーリーの分析をさらに進め、MVTsにおける日本人リーダーの思考プロセスを図式化した暫定版モデルを案出した。モデルは、MVTsの日本人リーダーたちが、地理的に離れ、文化的にも異なるメンバーたちとオンラインでコミュニケーションを取り、仕事を進める際に、何をどのように経験し、理解し、考えているのかといった思考プロセスを4つの層で説明したものである。上述したモデルついては、多文化関係学会にて発表し、そこで受けたフィードバックを元に改善し、「多文化ヴァーチャル・チームにおける日本人リーダーの認知的志向性に関する暫定モデル―ライフストーリー・インタビューに基づいて―」（『異文化コミュニケーション論集』第22号, 157-166頁）で詳説した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
学会での発表や研究成果の論文化はできたものの、さまざまな学内の業務ならびに学会での仕事が多くあり、計画していたインタビューが実施できなかったため。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、遅れているインタビュー調査をできる限り実施し、データ分析を進める。当初、調査協力者との適切なラポールの形成による豊かなデータの収集を目指し、対面でのインタビュー実施を重視したスタンスを取っていたが、多くのインタビューを実施するため、オンラインのインタビューも含めて、次年度の前半に、できるだけ多くの調査協力者からインタビュー・データの収集を試みる。
|
