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調査票ボリュームが回答誤差に与える影響に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K01743
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分07090:商学関連
研究機関山形大学

研究代表者

兼子 良久  山形大学, 人文社会科学部, 教授 (00645062)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
キーワード不注意回答 / 測定誤差 / マーケティング・リサーチ / アンケート調査 / インターネット調査
研究開始時の研究の概要

インターネット調査は、低コストという面を反映し、調査票における設問数の多さという点においてボリュームの大きい調査が行われやすい。調査票ボリュームに起因するような飽きや疲労は、回答の質低下を招く可能性が指摘されてきた。本研究の目的は、調査票ボリュームが回答へのモチベーションに与える影響と回答誤差に与える影響を明らかにし、適切な調査票を構成するための指標を提供することにある。

研究実績の概要

本研究の目的は,調査票ボリュームが不注意回答に与える影響,及びそれに基づく不注意回答が回答誤差に与える影響を明らかにすることにある。不注意回答とは,回答者が調査票の指示に従うこと,項目内容を正しく解釈すること,正確な回答をすることに対し,低い動機づけによって,あるいはほとんど動機づけられずに調査票に回答する事象を指す。
研究実施期間一年目と二年目の主な目的は,調査票ボリュームは不注意回答をどのように促すのか(回答者にとって最適な調査票ボリュームとはどれくらいなのか)について検討することであった。
研究実施期間二年目は,研究実施期間一年目に行った諸理論と研究動向の整理を基に,二本のレビュー論文を掲載することが出来た。また,回答時間の経過により調査回答者の注意力が低下する時間的閾値を実証分析により明らかにすることを目標とし,調査票ボリュームと不注意回答の関係を検討するための2種類の調査を実施した。一連の実験から得られた結果に関しては,論文誌に掲載することが出来た。また,関連するさらなる結果を論文誌に投稿予定である。
研究実施期間三年目は,このようにして生じた注意力低下が,どのような回答形態として表出するのかを明らかにすることことを目標とし,Web調査会社の調査モニターを対象に,注意力低下とそれに伴う回答形態を測定する実験を行った。得られたデータの分析結果に関しては,令和7年度に発表予定である。

現在までの達成度
現在までの達成度

2: おおむね順調に進展している

理由

予定していた実験は、概ね計画通りに進行しており、現時点において大きな遅延や支障は生じていない。

今後の研究の推進方策

研究実施期間4年目である最終年度は,回答者の注意力が低下する時間的閾値,及びそれによって生じる回答形態に関して,より精緻な結果を得るべく追加調査を行う予定である。

報告書

(3件)
  • 2024 実施状況報告書
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2024 2023

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件)

  • [雑誌論文] アンケート調査における不注意回答の先行要因2024

    • 著者名/発表者名
      兼子良久
    • 雑誌名

      山形大学大学院文化創造研究科社会文化システムコース紀要

      巻: 21 ページ: 1-21

    • 関連する報告書
      2024 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 不注意回答の検出手法に関する推奨事項と留意点2024

    • 著者名/発表者名
      兼子良久
    • 雑誌名

      社会と調査

      巻: 32 ページ: 80-91

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] アンケート調査における不注意回答抑制手法の整理2023

    • 著者名/発表者名
      兼子良久
    • 雑誌名

      山形大学大学院文化創造研究科社会文化システムコース紀要

      巻: 20 ページ: 27-41

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 査読あり

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2025-12-26  

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