| 研究課題/領域番号 |
22K01919
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 立命館大学 (2023-2024)
四天王寺大学 (2022) |
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研究代表者 |
平井 秀幸 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (00611360)
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| 研究分担者 |
加藤 倫子 特定非営利活動法人社会理論・動態研究所, 研究部, 研究員 (40756649)
大野 光子 立教大学, 社会学部, 特定課題研究員 (70846203)
須永 将史 小樽商科大学, 商学部, 准教授 (90783457)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | フィールドワーク / トラブル / 社会調査 / 方法 / 倫理 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、「フィールドワークにおける『トラブル』は、調査者と被調査者を含む調査関係者によってどのように経験・解釈されるのか？また、そうした経験・解釈は、フィールドワークという社会学的営みにとっていかなる意味をもつのか？」をMQとし、その下に四つのSQを設定しながら、フィールドワークにおける「トラブル」それ自体を分析されるべき経験的データとみなすことで、「トラブル」に際しての調査関係者の経験や解釈を明らかにし、それを通してFWについての社会学的理解の刷新・前進を図ることがめざされる。
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| 研究実績の概要 |
交付申請書に記載された通り、本研究は、「フィールドワークの「トラブル」は、これまで学術的にどのように理解されてきたのか（こなかったのか）？」を解き明かすプロジェクトA「トラブルの言説分析」、「実際にフィールドワークにおいて「トラブル」に関与した者たちは、自分たちの「トラブル」をどのようなものとして解釈しているのか（そうした解釈は、これまでの学術的言説とどのように異なるのか）？」を解き明かすプロジェクトB「トラブルのインタヴュー」、「フィールドワークの「トラブル」とはいかなる経験なのか？」を解き明かすプロジェクトC「トラブルのエスノグラフィ」、「フィールドワークの「トラブル」の考察を通して、社会学はフィールドワークをめぐるどのような知を新たに産出することが可能／必要か？」を解き明かすプロジェクトD「トラブルの知識生産」、の四つのプロジェクトから成る。
2024年度は、2023年度に行われた方向性修正作業をふまえて研究が進められた。プロジェクトAでは、平井と加藤により、前年度・前々年度に収集・整序した学術的言説の分析作業が行われた。プロジェクトB・Cでは、平井と加藤により、これまでの調査者自身の「トラブル」経験をデータとする分析作業が実施された。プロジェクトDでは、平井および平井と加藤により、プロジェクトA・B・Cの成果の一部が学会報告・学術論文として刊行された。
加えて、数度の研究会を通して、各プロジェクト間の情報共有や、計画の修正・拡張、役割分担等に関する意見交換を行い、次年度に向けた具体的研究計画を立案した。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
プロジェクトAに関しては、具体的な研究アウトプットとして、加藤・平井共著および平井単著の学会報告を実施したほか、学術論文の執筆・刊行を行うなど十分な作業の進展が見られた。しかし、昨年度の研究実施状況報告書に記載した通り、プロジェクトB・Cにかんして昨年度から実査の方針転換がなされており、その影響で「トラブル」事例のデータ分析の進捗状況に遅れがみられる。2025年度は研究最終年度ということもあり、研究の総まとめに向けて分析のスピードアップとアウトプット化を図っていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2025年度は、交付申請書に記された研究計画としては、以下を予定している。
プロジェクトDでは、加藤・大野・須永により、シンポジウムを開催するほか、各メンバーが4年間の研究成果を持ち寄り、本研究を総括する学術書・報告書を刊行する。
ただし、2022年度の活動において、調査研究・実査の方向性として、「批判的」な問題関心を有しながらフィールドワークを行う質的社会調査に焦点を絞ることが提案・共有されたこと、2023年度の活動において、これまでの調査者自身の「トラブル」経験をデータとする分析作業を行っていくことが提案・共有されたことを受け、2025年度も2024年度に引き続き、特にプロジェクトBとCに関して、方向性を修正しつつ実施していく予定である。
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