• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

デジタル化社会における消費文化の変容に関する実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K01930
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分08010:社会学関連
研究機関学校法人文京学院 文京学院大学

研究代表者

寺島 拓幸  学校法人文京学院 文京学院大学, 人間学部, 教授 (30515705)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
キーワード消費社会 / 物質主義 / リキッド消費 / マクドナルド化 / デジタル・プラットフォーム / 拡張自己
研究開始時の研究の概要

本研究の目的は,生活や社会のさまざまな領域へのデジタル技術の応用,すなわち,「デジタル化」がもたらす消費文化の変容,今後の方向性,関連する消費社会学的論点について体系的に検討し,実証的に解明することである。
本研究では,消費社会学的研究が伝統的にアプローチしてきた,①モノの所有感覚と物質主義,②消費者のアイデンティティ形成,顕示的消費,記号的消費,③プロサンプション,④過剰消費,⑤持続可能性を検討課題として取り上げる。インターネット・ユーザーを対象としたWeb調査を実施し,デジタル化する消費生活の実態を捉えつつ,各検討課題への影響について検証する。

研究実績の概要

本研究の目的は,生活や社会のさまざまな領域へのデジタル技術の応用,すなわち,「デジタル化」がもたらす消費文化の変容,今後の方向性,関連する消費社会学的な検討課題(①モノの所有感覚と物質主義,②消費者のアイデンティティ形成,顕示的消費,記号的消費,③プロサンプション,④過剰消費,⑤持続可能性)について体系的に検討し,実証的に解明することである。本研究では,インターネット・ユーザーを対象としたWeb調査を実施し,デジタル化する消費生活の実態を捉えつつ,各検討課題への影響について検証する。

本年度は主に,過去に実施された調査データを用いて,本研究の研究課題①②の観点から再分析がおこなわれた。より具体的には,デジタル化と物質主義的価値観の関係性,および,ソーシャルメディア利用が他者指向消費にもたらす影響について,データ分析が進められた。これらの分析結果については,学会報告および論文のかたちで本年度および来年度に公表される。

当初の計画では,本年度後半にWeb調査の実施が予定されていたが,上記の研究を進めている過程で,より高度なWeb調査の必要性が示唆されたため,実査は来年度に後ろ倒しし,調査デザインの検討に時間を費やすこととした。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本年度は主に,過去に実施された調査データを用いて,本研究の5つの研究課題のうち,①モノの所有感覚と物質主義,②消費者のアイデンティティ形成,顕示的消費,記号的消費の観点から再分析がおこなわれた。①については,デジタル化と物質主義的価値観の関係性について分析をおこなった。また,②については,ソーシャルメディア利用が他者指向消費にもたらす影響について分析をおこなった。①②ともに,学会報告と論文執筆・投稿を本年度中に完了している。これらの点については,計画が順調に進展したといえる。

当初の計画では,本年度は実査期間として位置づけられていた。しかし,上記の研究を進める過程において,デジタル化の影響力をより明確に検証できる調査デザインの必要性が示唆された。そこで,実査時期を来年度後半に延期し,来年度前半には方法論の検討に時間を費やす計画に変更した。

以上の理由により,実査時期は後ろ倒しとなったものの,質の良い調査データを得るための積極的理由による延期であるため,達成度としては「おおむね順調に進展している」という評価を選択した。

今後の研究の推進方策

本研究では,「デジタル化社会における消費文化の変容」として5つの消費社会学的な検討課題が設定されている。本年度は,そのうち①②の理論的・実証的研究が重点的におこなわれた。来年度は,③プロサンプション,④過剰消費,⑤持続可能性の検討に重点をシフトする。とりわけ,デジタル化社会における③の重要性と可能性については,今年度におこなった理論研究でも明らかになったところである。もちろん,より重要度の高いトピックが発見されたならば,新たな検討課題として柔軟に追加される。

一方,来年度後半における調査実施を見据え,サンプル設計,作業仮説の構築,質問項目・回答選択肢など種々の調査デザインはもちろんのこと,サーベイ実験の活用可能性についても検討する予定である。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2024 2023 2022

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 東京圏・名古屋圏における他者指向消費──多母集団同時分析による地域性の比較2024

    • 著者名/発表者名
      寺島拓幸
    • 雑誌名

      文京学院大学人間学部研究紀要

      巻: 25 ページ: 61-69

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] デジタル化時代における消費文化2022

    • 著者名/発表者名
      寺島拓幸
    • 雑誌名

      経済社会学会年報

      巻: 43 ページ: 102-114

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] シェアリング・エコノミーの現状と課題──コロナ禍以降における日米欧の最新事情2022

    • 著者名/発表者名
      寺島拓幸
    • 雑誌名

      季刊個人金融

      巻: 17(4) ページ: 19-31

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] ソーシャルメディアは他者指向消費を助長するか──第5回消費とくらしに関する調査:その2(3)2023

    • 著者名/発表者名
      寺島拓幸
    • 学会等名
      第96回日本社会学会大会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 消費生活のデジタル化とモノに対する態度――第5回消費とくらしに関する調査(3)2022

    • 著者名/発表者名
      寺島拓幸
    • 学会等名
      第95回日本社会学会大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi