| 研究課題/領域番号 |
22K02074
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 帝京平成大学 |
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研究代表者 |
水野 高昌 帝京平成大学, 健康医療スポーツ学部, 准教授 (60458552)
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| 研究分担者 |
榊 恵子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (90235135)
栄 セツコ 桃山学院大学, 社会学部, 教授 (40319596)
上原 栄一郎 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (00645327)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 精神障害 / グループホーム / 感情知性 / 研修プログラム / オンライン |
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| 研究開始時の研究の概要 |
精神障害者の地域生活移行の要となる世話人や生活支援員の感情知性についての潜在ニーズを明らかにする．
世話人や生活支援員の資質向上に資する，具体的で有用性の高いon-line研修プログラム開発と効果検証を実施する． 研究協力施設へ訪問・説明を行い，同意を得て，協力施設での研修プログラム（対面形式）を行い，on-line形式へのニーズを探索するため，インタビュー調査を行う．
これら量的・質的データを基に研究分担者と解釈と分析を進めて研修プログラムを起案し，世話人や生活支援員を招聘しNGTによる会合を開催して内容の妥当性を検討して最終的に研修プログラム（on-line形式）の開発につなげる．
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| 研究実績の概要 |
グループホームの利用者の感情に向き合う際に，世話人や生活支援員の大多数を占める「無資格者は，『自己洞察』と『表出抑制』による『深層適応』によって状況対応している」との職員の資格の有無による感情知性の傾向の違いがあることを見出し，また，Covid-19の感染拡大による移動制限や，世話人や生活支援員の多くが非常勤職員であることにより，遠隔地への研修参加が困難さを伴う実態がある．そこで，本研究は，「精神障害者向けグループホームの世話人・生活支援員の感情知性向上につながるon-line形式による研修プログラムの開発を行うことにより，燃え尽きや虐待の防止と就労意欲の維持向上への一助となる」ことを目的とし，インタビュー調査，Nominal group techniqueといった手法を駆使して，世話人や生活支援員にも学習機会へのアクセスを高めることに寄与しうるon-line形式の研修プログラムへの潜在ニーズの把握，また対面形式での体験的学習プログラムに制約が生じる分，どのような創意工夫が必要なのか探索的研究を進め，その効果検証をする．
これらを踏まえて、精神障害者向けのグループホームにおける職員に研修プログラムの開発につなげることを目的として，その管理者に対面形式のプログラムへの試験参加および質問紙調査に協力してもらい，各プログラム内容の有用性とオンライン化するうえでの必要性等についてインタビュー調査を実施した。調査対象は三ヵ所のグループホームの職員でありかつそれらの施設の管理者である3名に，150分程度の調査を行った。これらの結果を報告すべく第57回日本作業療法学会（沖縄大会）に演題登録し受理された（演題番号PN-7-5）．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では、今年度はインタビュー調査と質問紙調査による質的データの抽出が完了と、またオンライン形式の研修プログラムに求められる感情知性の具体的な項目が検討されている予定であった。しかし、新型コロナ感染流行第7～8波による影響で先行する対面形式のプログラムの開発に遅滞が生じたことや，インタビュー対象との日程調整に時間を要してしまったため、研究計画の練り直しが必要になり、やや遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度の調査研究の成果を踏まえ、2年目にあたる2023年度は未達のインタビュー調査を推進し、えられた質的データの分析をもとに、オンライン形式の研修プログラムの起案（11～12月）及び研究者および臨床家によるNominal Group Analysis検討作業（2～3月）を進めていく予定である。2024年度の研究課題として、前年度に立案したオンライン形式の研修プログラム案を用い、研修プログラムの施行及び効果検証を進めるとともに、本研究の目的である精神障害者向けグループホーム職員の感情知性を育む研修プログラムの開発を完了し、学会発表や論文投稿、および報告書を通じて、その成果の報告と研究の周知化を行う予定である。
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