研究課題/領域番号 |
22K02110
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
|
研究機関 | 横浜国立大学 |
研究代表者 |
堀内 かおる 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (00252841)
|
研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
キーワード | 家庭科教員 / オンライン研修 / ICT活用 / 家庭科 / 教員 / 授業創発力 / 現職教育 |
研究開始時の研究の概要 |
各学校一人配置であったり非常勤講師が担当することが多い家庭科担当教員が学び続けて授業創発力を高めるための、オンライン上の自主研修システムを開発する。毎月1回の定期オンライン研修における対話的学びの機会充実とともに、ウェブサイト上に家庭科授業に資する教材のアップロード、授業方法等に関する解説講義動画を公開し、家庭科教員が必要に応じてアクセスし、これらのコンテンツを活用した成果についてのフィードバックを得て、さらに内容を改善し、ウェブサイト上のコンテンツの充実を図り、家庭科教員が自主研修を行うための基盤構築を図る。
|
研究実績の概要 |
2022年度の研究実績は、大きく2点あげられる。第1に、家庭科教員のオンライン研修モデル構築にあたり、インフォーマルな家庭科教員研修組織としてこれまで継続的に科学研究費を得て実施してきたHELCY(Home Economics Lesson/Learning Community in Yokohama)の定例研修会を6月以降毎月1回、年度内で10回開催した。開催方法はすべてオンラインとし、その内容別の内訳はゲスト講師による講義とトークセッション及び討論の回が4回、ワークショップの回が3回、学生及びメンバー会員からの実践・教材提案が2回、その他(参加者全体での情報共有等)が1回であった。 研修会開催にあたり、横浜市立中学校長が技術・家庭科教員を束ねている組織である中学校技術・家庭科研究会の協賛を得て、市内の家庭科担当教員への研修告知・案内を行ってもらった。その結果、多様な内容・方法による研修を年間通して位置付けることにより、参加者の定着がみられるとともに、その回だけの新たな参加者を開拓することができた。 第2に、地域における家庭科教員のICT活用実態を把握するために、神奈川県下の公立中学校の家庭科教員各校1名に対するアンケートの悉皆調査を実施した。調査方法は郵送とインターネットによる方法を併用し、有効回収率は40.5%であった。調査結果から、家庭科の授業におけるICTの活用は進んでいた一方で、約2割の教員が年間授業時間の約25%未満しかICTを利用していないことも明らかになった。また、プレゼンテーションソフトやWeb上の動画を教材とする授業は増えているものの、テレビ会議による生徒同士の会話や掲示板への書き込みによる意見交換など、インタラクティブなICTの活用は十分ではなかった。しかし、家庭科教員はICTの活用に意欲的で学習意欲が高く、今後のオンライン研修の可能性が認められた。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
おおむね予定通りの成果を上げている。しかし、コロナ禍の関係で米国で開催された国際家政学会への参加を見合わせたため、現地で海外のオンラインによる家庭科研修の情報収集をすることはかなわなかった。
|
今後の研究の推進方策 |
オンライン研修を継続的に実施する。その際、参加者からの授業・教材提案を取り上げる研修会を積極的に位置づけるとともに、ウェブサイトを充実させ、家庭科教員の学びに資するオンライン上のコンテンツを格納・整備を進めていく。
|