研究課題/領域番号 |
22K02155
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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研究機関 | 山形大学 |
研究代表者 |
大森 桂 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (50344784)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 食育 / リテラシー / food literacy / 国際比較 |
研究開始時の研究の概要 |
食生活が多様化している今日、自己および社会にとって幸福で持続可能な食生活を創造するために必要な資質・能力の総体「フードリテラシー」の習得・実践が求められている。しかし、国内において、フードリテラシーの概念自体、未だ浸透しておらず、フードリテラシーを育成するための効果的な食育方法の開発も依然として遅れている。 本研究は、食育の効果を上げるためにはどのような社会的および個人的支援が必要であるかを示すエビデンスを得ることを目的とし、世界初のアジアと欧米の比較研究を実施し、人々のフードリテラシーに関与する因子を多面的に明らかにする。
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研究実績の概要 |
2005年の食育基本法制定以降、食育は国民運動として展開されながら、その効果を示す客観的根拠に未だ乏しく、大きな課題となっている。食生活が極めて多様化している今日、狭義の栄養教育にとどまらない、自己および社会にとってより良い食生活を自ら創造するために必要な資質・能力の総体「フードリテラシー」の育成が極めて重要と考えられる。しかし、国内において、フードリテラシーの概念自体、未だ浸透しておらず、フードリテラシーを育成するための効果的な食育方法の開発も依然として遅れている。本研究は、食育の効果を上げるためにはどのような社会的および個人的支援が必要であるかを示すエビデンスを得ることを目的とし、世界初のアジアと欧米の比較研究を実施し、人々のフードリテラシーに関与する因子を多面的に明らかにすることをめざす。 1年目のR3年度は、主に以下を実施した。フードリテラシー研究のレビューの結果から、フードリテラシーに関与する因子として、健康・栄養的側面の他、特に今日的課題として、食品ロスや地産地消、DX等の社会・経済・文化的側面を考慮した質問項目について検討した。また、フードリテラシーに関与する因子の国内外の特性や類似点を整理・把握し、国内外で共有するため、日本の食育に関する教材を企画・開発した。留学生等の予備調査対象の獲得が難航し、調査は来年度以降に実施する予定。一方で、国内小学生を対象としたフードリテラシーの育成に関する実践結果を学術論文としてまとめ、成果を報告した。あわせて、2年目に向けて、カナダに事務局を置くフードリテラシーの育成に関する研究・実践の国際組織と連携し、国際比較研究のための打ち合わせを継続的に行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
関連因子の調査が広範に及び、系統的な整理により多くの時間が必要になったことと、コロナ禍の影響が依然として続き、留学生等の予備調査対象の獲得が難航したため。
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今後の研究の推進方策 |
コロナ禍を経てオンラインあるいは対面での国際交流も復調しつつあり、留学生への協力依頼を拡充すると同時に、海外視察や国際学会活動を通じて、国際比較調査の協力者を精力的に募る。新たに、フードリテラシーに関する国際研究機関とも連携し、視察や調査の実施体制を強化する。
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