| 研究課題/領域番号 |
22K02235
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 大分大学 |
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研究代表者 |
内田 昭利 大分大学, 大学院教育学研究科, 教授 (30910369)
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| 研究分担者 |
松下 幸之助 大分大学, 研究マネジメント機構, 教授 (10714040)
竹中 真希子 大分大学, 教育マネジメント機構, 教授 (70381019)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 学習支援 / 数学嫌い / 理科嫌い / 潜在意識 / 潜在的肯定度 / 学習支援アプリ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
アプリ版潜在連想テストを開発した上で、潜在連想テスト・自己報告型アンケート・学力調査・結果のフィードバックが一体となった「理数」学習支援アプリを開発していく。先行研究（Uchida & Mori, 2018）の結果を踏まえると、潜在意識では「数学」や「理科」を肯定的に捉えているのに、自己報告型アンケートでは「嫌い」と回答する生徒に、「心の中では前向きに考えている」と真実をフィードバックすることで、数学や理科の学力向上や定着が期待できる。潜在意識を利用した「理数」学習支援アプリによって、Society5.0に向けた人材育成にもつなげていくことが期待できる。
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| 研究実績の概要 |
「Society5.0に向けた人材育成」が叫ばれているが，その基礎となる数学や情報科学等に関する研究開発と教育が，米国や中国等に比して立ち遅れているとの指摘がある。また，国際数学・理科教育動向調査(TIMSS)では，日本の中学２年生は，米国に比べ，数学や理科の学力が高いのに，数学や理科の学習が嫌いであるとの結果も公表されている。
そこで，本研究では，「数学」や「理科」の学業成績が良いのに，「数学の学習が嫌い」「理科の学習が嫌い」と回答する日本の子どもたちの特性を生かした学力向上への取り組みはできないかと考え，アプリ版潜在連想テストを開発した上で，潜在連想テスト・自己報告型アンケート・学力調査・結果のフィードバックが一体となった「理数」学習支援アプリを開発していくことを目指している。
2022年度は，集団式潜在連想テストの基本原理に基づき，「数学」「理科」のアプリ版潜在連想テストを開発した。さらに，当初計画を前倒し，「数学」「理科」に関する潜在意識とアンケート調査による顕在意識を組み合わせて測定できるように開発した。潜在意識の測定に関しては，様々な条件を想定した画面表示ができるように設定し，動作確認を繰り返した。また，同時に多数のデータ収集と保存ができるシステムを構築した。
2023年度は，大学生のデータ収集を行った。学習支援アプリを用いた潜在意識の測定結果の分析を行い，先行研究と同程度の妥当性と信頼性が確認された。
2024年度は，中学生のデータ収集を行った。学習支援アプリの活用を考えた場合，ターゲット語を「〇」か「×」に分類する集団式潜在連想テストと同じ方式では，ターゲット語の選定が教育的に難しい側面もあるとの研究課題が生まれた。それを解決するためにターゲット語を「〇」に分類する課題だけで，潜在的肯定度の測定が可能であるかどうかを検証を進めている。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
コロナ禍の影響で中学生を対象としたデータ収集を予定通りに行えなかった。そこで，予備案として考えていた大学生を対象に調査を2023年に実施し，妥当性と信頼性の確認を行うことができた。中学生のデータ収集は2024年度に行った。分析の過程で，学習支援アプリの教育現場での活用を考えた場合，ターゲット語に「〇」か「×」に分類する集団式潜在連想テストと同じ方式では，ターゲット語の選定が教育的に難しい側面もあるとの新たな研究課題が生まれた。例えば，「平和」を「×」に分類する課題は，教育的にも問題がある。そこで，この研究課題を解決するためにターゲット語を「〇」に分類する課題だけで，潜在的肯定度の測定が可能であるかどうかを検証を進めている。その分析に時間がかかっており，予定よりもやや遅れている。
また，学習支援アプリの機能としての学力調査及びフィードバックについては，技術的な問題や開発費に関する問題もあり，思うように進んでいない面もある。
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| 今後の研究の推進方策 |
分析の過程で生じた新たな研究課題であるターゲット語を「〇」に分類する課題だけで，潜在的肯定度の測定が可能であるかどうかを検証を進めていく。現在までに得られている大学生を対象とした研究結果を日本心理学会第89回大会で発表する。また，発表でのディスカッションを通して得られた視点を踏まえ，論文としてまとめていく。その上で，中学生を対象とした調査についても分析を進め，学会発表を行い，論文としてまとめていく。
学習支援アプリの発展性を考え，ターゲット語を「数学」「理科」以外にした場合の活用についても検討を進めていく。
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