研究課題/領域番号 |
22K02249
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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研究機関 | 中村学園大学短期大学部 |
研究代表者 |
山下 雅佳実 中村学園大学短期大学部, 幼児保育学科, 講師 (00707276)
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研究分担者 |
石田 有紀 久留米大学, 文学部, 助教 (00634924)
笠原 正洋 中村学園大学, 教育学部, 教授 (10231250)
鹿内 信善 天使大学, 看護栄養学部, 教授 (20121387)
那須 信樹 中村学園大学, 教育学部, 教授 (60300456)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | 多職種連携教育プログラム / 保育士養成課程 / 看図アプローチ / SECIモデル / 教材・授業開発 / 視覚教材 / 多職種連携教育 / 教育プログラム |
研究開始時の研究の概要 |
令和4・5年度はIPEプログラムの全体構築を図る。現職保育者へインタビュー及び質問紙調査を行い、保育職に特有の多職種連携に関する課題を抽出し、構築したIPEプログラムが保育士養成課程に適合するものか確認する。確認後、IPEプログラムの学習目標を達成するための教材・授業を開発する。開発した教材・授業を看護師養成施設と実践し、その効果を検証する。令和6年度は、有効性が確認された教材・授業を複数の専門職養成施設と実践し、授業の順次性及び有効性を確認したうえで、保育士養成課程におけるIPEプログラムとしてカリキュラムに位置づけていく。令和7年度は開発したIPEプログラムをカリキュラムとして実走させる。
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研究実績の概要 |
本研究は、すべての子どもの最善の利益を保障するため、保育士養成課程に求められる多職種連携教育(以下、IPE)プログラムの開発を目指している。そのプログラムは、単なる合同授業ではなく「対話」を通じて「相互に作用しあうこと」ができるよう、組織的知識創造を可能にする「SECIモデル」と、「見る」ことからはじまる「看図アプローチ」を活用する。 本年度は、看図アプローチを活用した教材・授業指導案の作成を重点的に行った。作成した教材・授業指導案は、6回分(90分×6回)である。新型コロナウイルス感染症が猛威を振るうなか、複数の大学等の学生が一堂に会し学び合うことができなかったため、すべてリモート授業で実施できるものとした。教材はリアリティがあり、且つ、体験的な学びを得られるよう、模擬事例を作成し、複数の専門職が集う支援会議の様子を撮影した。授業指導案は看図アプローチの技法を活用した。 作成した教材・授業指導案を用いて、保育士及び看護師、公認心理師を目指す学生を対象に合同授業を実施した。現在、その有用性を検討すべく、学生が保育、看護、心理それぞれの専門性をどのように捉え、また、他の職種の専門性を何と捉えたのか検討するため、自由記述式のアンケート内容をテキストマイニングを活用して分析している。また、動画教材とは別に、教材・授業指導案を作成し、IPEに位置づけることが可能なのか、看護師養成課程及び保育士養成課程に在籍する学生を対象に実施し、その有用性を検討した。研究成果については学会発表及びホームページにて公開している。 保育職に特有の多職種連携に関する課題及び保育士養成課程にIPEプログラムを導入する際の課題を抽出するために、医学系が開発した多職種の協働・連携に関する尺度等を参考に質問紙を作成した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
教材・授業指導案の作成は問題なく進んでいる。教材については、当初予定していた病院等以外にも新たに施設等に協力を得ることができ、合計6回分の授業指導案を作成することができた。IPEに関する質問紙作成も順調である。
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今後の研究の推進方策 |
1)作成した教材・授業指導案の一部に関しては実施できたが、できていないものもある。合同授業は複数の養成校が関わるため、日程調整に時間を要している現状がある。そのため、現時点で作成している6回分の授業実践が可能なのか吟味し、より有用性の高いものを抽出し、保育士養成課程のカリキュラムに位置づけることができるか検討する。 2)IPEに関する質問紙調査を実施し、保育職特有の多職種との連携・協働に関する課題を抽出する。 前年度の研究成果と併せて、これらの成果を学会発表、研究会ワークショップ、ホームページ等で発信していく予定である。
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