| 研究課題/領域番号 |
22K02249
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
| 応募区分 | 一般 |
| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 中村学園大学短期大学部 |
研究代表者 |
山下 雅佳実 中村学園大学短期大学部, 幼児保育学科, 講師 (00707276)
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| 研究分担者 |
石田 有紀 久留米大学, 文学部, 助教 (00634924)
笠原 正洋 中村学園大学, 教育学部, 教授 (10231250)
鹿内 信善 天使大学, 看護栄養学部, 教授 (20121387)
那須 信樹 中村学園大学, 教育学部, 教授 (60300456)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 保育士養成課程 / 多職種連携教育プログラム / 看図アプローチ / SECIモデル / 視覚教材 / 教材・授業開発 / 多職種連携教育 / 教育プログラム |
| 研究開始時の研究の概要 |
令和4・5年度はIPEプログラムの全体構築を図る。現職保育者へインタビュー及び質問紙調査を行い、保育職に特有の多職種連携に関する課題を抽出し、構築したIPEプログラムが保育士養成課程に適合するものか確認する。確認後、IPEプログラムの学習目標を達成するための教材・授業を開発する。開発した教材・授業を看護師養成施設と実践し、その効果を検証する。令和6年度は、有効性が確認された教材・授業を複数の専門職養成施設と実践し、授業の順次性及び有効性を確認したうえで、保育士養成課程におけるIPEプログラムとしてカリキュラムに位置づけていく。令和7年度は開発したIPEプログラムをカリキュラムとして実走させる。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、すべてのこどもの最善の利益を保障するため、保育士養成課程に求められる多職種連携教育(以下、IPE)プログラムの開発を目指している。そのプログラムは、単なる合同授業ではなく「対話」を通じて「相互に作用しあうこと」ができるよう、組織的知識創造を可能にする「SECIモデル」と、「見る」ことからはじまる「看図アプローチ」を活用している。 本年度は、作成した教材・授業指導案の授業実践及びカリキュラムの検討を重点的に行った。授業は保育士養成課程に在籍する学生と看護師養成課程に在籍する学生を対象に対面での合同授業を実施した。授業では、それぞれの職業観を語り合うことのできる教材・授業指導案を活用した。加えて、紙面事例を作成し、カンファレンスを模擬的に体験させた。看護学生が小児看護学実習未経験であったことから、紙面事例のこどもへの対応は具体性に欠け、それぞれの専門性を活かす対応策を考えるまでに至らなかった。その結果、学生のレディネスの違いを考慮した紙面事例の作成が課題として明らかとなった。 2024年9月には、欧州乳幼児教育学会にて「看図アプローチ」を活用したIPEの実践報告を行った。また、次年度に向け、IPEを保育士養成課程のカリキュラムに位置づけるべく、教育プログラムの検討・作成を行った。作成した教育プログラムは2025年度に実装する予定である。 保育職に特有の多職種連携に関する課題及び多職種連携に関する意識調査のための質問をGoogleフォームにて作成、現在、調査研究に協力の得られる保育所等へ配信の準備をしている。今後、アンケートで収集したデータの分析を行い、保育士養成課程に在籍する学生のみならず、現職保育者のキャリア形成に資するべく、保育者の研修プログラムに汎用できるか検討する。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
教材・授業指導案の作成はおおむね順調であるが、現職保育者への質問紙調査が遅れている。現在、協力を得られた保育者へアンケート配信を準備中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
1)有用性の確認できている教材・授業指導案を保育士養成課程のカリキュラムに位置づけ、実装する。授業を受講した学生のレポート等の記録等を分析し、その結果を学会等にて発表する。 2)IPEに関する質問紙調査を実施する。保育職特有の多職種との連携・協働に関する課題等を抽出する。抽出した課題を保育士養成課程に在籍する学生のみならず、現職保育者のキャリア形成に資するべく、現職者向け研修プログラムに汎用できるか検討する。 前年度の研究成果と併せて、これらの成果を学会発表、研究会ワークショップ、ホームページ等で発信していく予定である。
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