| 研究課題/領域番号 |
22K02256
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 高知大学 |
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研究代表者 |
柴 英里 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (70611119)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | ウェルビーイング / 児童生徒 / 学校教育 / 地域教材 / 学校場面 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
個々人の幸せ・満足と多様性・包摂性のある持続可能な社会の実現を目指して、世界の教育目標がウェルビーイングというテーマに向かう中、どういった教育的介入がどのようにウェルビーイングを変容させるのかについては十分に解明されていない。
本研究では、学校場面における児童生徒のウェルビーイングの特徴とその関連要因を解明したうえで、ウェルビーイング向上を主眼とした教育プログラムを開発し、そのプログラムの効果検証を行うことを目的とする。この教育プログラムの構築によって、子どもたちの学校生活の充実や、良好な人間関係の構築、学業パフォーマンスの向上、心身の健康増進に貢献することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題では、学校場面における児童生徒のウェルビーイングの特徴とその関連要因を解明し、児童生徒のウェルビーイング向上に資する知見を得ることを第一の目的としている。2023年度は、児童生徒が学校においてどのようなときにウェルビーイングであると感じているかについての分析を進展させた。小学生143名および中学生366名の自由記述回答結果から、小学生においては、友達からほめられたとき、友達から遊びに誘われたとき、友達にありがとうと言われたとき、友達と協力しているとき、友達に勉強を教えてもらったときなど、友達との関わりに関する記述がもっとも多かった。また授業中に先生から誉められたり、授業内容を理解できたりしたときなどに、児童がウェルビーイングを感じていることが明らかとなった。中学生においては、予習したおかげで授業がわかりやすかったときといった自律的な学習に関する内容がみられた。また部活動や先輩といったワードが頻出することが明らかとなった。
前年度には、英国において開発された、地域のステイクホルダーと協働しながら、持続可能な社会の構築を能動的かつ協働的に実現することを目指したSTEM教材の分析を行ったが、今年度はその知見や視点をどう子どもたちのウェルビーイング育成のための教材開発に活用することができるかについて検討した。これは、児童生徒のウェルビーイング向上を企図した教育プログラムを開発するという本研究課題の第二の目的の遂行に関連する。その結果、児童生徒の心身のウェルビーイングとそれを支える地域のフードシステムの持続可能性について多面的に学ぶ地域教材の開発というコンセプトを得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
学校における児童生徒のウェルビーイングについては、友達との関わりに関する内容から給食を食べることなどまで、多岐にわたることが明らかとなった。ウェルビーイング向上に資する教育可能な要因とそれらを育む具体的な方法については、引き続き、文献調査などを通して検討する。
今年度の研究成果からは、児童生徒の心身のウェルビーイングとそれを支える地域のフードシステムの持続可能性について多面的に学ぶ地域教材開発というコンセプトを得た。これは、児童生徒のウェルビーイング向上を企図した教育プログラムを開発するという本研究課題の第二の目的を遂行するための方向性を決める知見である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度（3年目）は、児童生徒のウェルビーイング向上を企図した地域教材開発および教育プログラム実施に主眼を置いて、次の2つをサブテーマとした研究を推進する。
（1）ウェルビーイング向上を目指す地域教材の開発：2023年度の研究成果を鑑みて、児童生徒の心身のウェルビーイング向上に資する教材開発を行う。具体的には、協働をキーワードとして、地域のフードシステムの持続可能性について多面的に学ぶことのできる地域教材開発を試みる。
（2）開発された地域教材を用いた教育プログラムの提案：（1）で開発された地域教材を用いた教育プログラムを提案する。地域教材の利用可能性や教育プログラムの内容については、現職教員にヒアリング調査を行ったりブラッシュアップの協力を依頼したりすることを計画している。2024年度内にそれらの改善を図り、2024年度以降に地域教材・教育プログラムの効果検証を行う計画である。
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