| 研究課題/領域番号 |
22K02267
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 名古屋外国語大学 |
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研究代表者 |
古村 由美子 名古屋外国語大学, 外国語学部, 教授 (30336036)
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| 研究分担者 |
竹田 伸也 鳥取大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (00441569)
夏目 季代久 九州工業大学, 大学院生命体工学研究科, 教授 (30231492)
磯貝 浩久 九州産業大学, 人間科学部, 教授 (70223055)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | コミュニケーション教育 / アンガーマネジメント / 教材開発 / 対立場面 / ロールプレイ / アンガーマネンジメント / 前頭前野 / 脳波 / 脳血流 / 脳科学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、大学卒業後の新卒社員の離職率が高まっており、人間関係の問題が大きな理由の一つであるといわれている。職場や日常生活での人間関係を改善するため、方策を検討することは、若者の離職や孤立を防ぎ、生活の質を高めるうえでも重要な課題である。
本研究では、以下の2点を実施する。①人間関係での対立時に発生する怒りやネガティブな感情のマネジメントを主体とする大学生のためのコミュニケーション教育を構築する。②他者との対立時に感じた怒りが、コミュニケーション教育を受講した後、どう変化するのかを脳科学的手法によって検討する。本研究による成果は、若者の人間関係の改善による離職・孤立の防止の一助になると思われる。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は前年度の予備実験の結果を鑑みて、本実験を行う予定であったが、下記の「進捗状況」に詳述しているように、避けられない事態が起き、本実験を延期せざるを得なくなった。しかしながら、アンガーマネジメントを主体とするコミュニケーション教育のための教材作成は概ね完了しており、研究代表者の授業にて本教材を使用した。その結果、教材内容の４段階において、受講生から以下のような感想を得た。
１．自分の感情への向き合い方について：同じ怒りの感情でも、年齢や性別、過去の経験によって度合いや感じ方、表現の仕方が異なると分かった。また、初めて自分の感情を意識化した。
２．ストレスについて：自分のストレッサーとそれに対する反応を分析し、どう対処していくかを知ることができた。普段無意識のうちにストレス反応を起こしているのだと気付いた。
３．コミュニケーションスタイル：日本がどれほど高文脈文化であるのかを実感した。ワークをして気づいたが、特にアルバイトをしているとき無意識に「Hi Context」と「Low Context」を使い分けていた。英語では直接的だと考えられがちだが、外国人に対して何事もはっきり言えば良いというわけではなく、相手に対する配慮が必要であることを学んだ。
４.対立のある状況を作成し、解決案を演じるロールプレイ：日本人の特徴でもあるものごとを曖昧にしてしまう言動に気を付け、特に仕事などの場面でははっきりさせる必要がある。相手のことばかり優先するのではなく、しっかりと思いを伝え、問題を解決していく必要がある。 以上より、対立が起きた際に、問題解決を阻む原因に日本人特有のコミュニケーション方法があることがわかり、柔らかい言葉でどのように解決するかについて、自ら考え実践することができたようである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
遅れている理由
2023年度中に、ウェアラブル光トポグラフィを用いた効果検証を行う予定であった。しかし、研究環境の急変に伴い、計画にあったウェアラブル光トポグラフィを使用した実験を延期せざるを得なくなった。
しかしながら、コミュニケーション教育の教材はほぼ完成しており、今回予定していた脳血流の実験による効果測定を用いず研究代表者の授業にて予備的に実施し、参加学生の質的データを基にアンガーマネジメント授業プログラムの効果について検討を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
今回ウェアラブル光トポグラフィを使用できない研究環境の急変が起こったが、いつから使用できるかが現在のところ予測できない状況である。そのため、他の方法にて本授業の成果を測定する方法を模索する必要がある。2024年度も研究代表者の授業にて本教育を実施する予定であるため、受講の前後でのロールプレイの様子を比較し、分析するなど他の検証方法も考えていく。
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