| 研究課題/領域番号 |
22K02392
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 東海学園大学 |
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研究代表者 |
中出 美代 東海学園大学, 健康栄養学部, 教授 (80352855)
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| 研究分担者 |
竹内 日登美 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 講師 (10770620)
黒谷 万美子 愛知学泉大学, 家政学部, 教授 (30350945)
井成 真由子 (池田真由子) 東海学園大学, 健康栄養学部, 助教 (40899960)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 幼児 / 時間生物学 / 行動変容 / 育児ストレス / 食育教材 / 子ども学 / 生活リズム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
育児の困りごとの一つに子どもの食行動があるが、この困った食行動は、子どもの夜型化と保護者の育児ストレス増強の要因となる。本研究では、質問紙により保護者の育児ストレス増強・子どもの夜型化に関連する子どもの個々の食行動を明らかにし、問題となる食習慣等を自発的に望ましい方向に変容させる、ナッジ理論を活用した教材およびプログラムを作成する。その教材を用いた介入調査により、幼児の行動変容と育児ストレス軽減・夜型化防止効果を検証する。ナッジ理論を活用した教材プログラムが、幼児の生活習慣改善のための行動変容に有効であることを実証し、健康増進と良好な親子関係の維持に貢献することが本研究の最終的な目標である。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、ナッジ理論を活用した、遊んで学ぶ食育教材を用いて食習慣を中心に幼児の生活習慣を改善するプログラムを開発・実践し、子どもの行動変容と保護者の育児ストレス軽減に及ぼす効果を検証することである。
2018年から実施していた研究 (JP18K02507) で開発した食育教材を用いた幼稚園の子どもを対象とした介入調査と保育関係者への教材の評価に関する調査と保育園で実施した生活リズムに関する質問紙調査の結果から、子どもの食行動と生活習慣・生活リズムが保護者の育児ストレスに関連していることが示唆された。そのため、令和4年度は、子育てサークル等の母親 (30名程度) を対象に、それらについて詳細に検討するための質問紙調査を実施した。その結果、子どもの食行動ではなく、生活習慣・生活リズムと保護者の育児ストレスとの関連がみられ、子ども自身が適切な生活のタイミングを決めて行動できるようになる、「生活リズムの確立」を進めるための支援が重要であることが示唆された。これらの成果は、論文(愛知学泉大学紀要)にまとめた。以上の結果を反映させた改良版の教材および食育プログラムを開発し、それを用いた介入調査を高知県でのみ先行して実施した。その結果、教材による取り組みによって、自分で決める、自分でできることで自信が出たなどの意見が得られたことから、基本的な生活習慣を身につけるための取り組みを行う際には、子ども自身が主体となる工夫が必要であると考えられた。この結果については、第70回日本栄養改善学会学術総会で発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和4年度は、2018年から実施中の研究 (JP18K02507) で開発した食育教材とプログラムを用いた幼稚園の子どもを対象とした介入調査と保育関係者への教材の評価に関する調査の結果を再分析した。その結果を基に、子育てサークル等の母親 (30名程度) に、介入調査で明らかになった子どもの食行動－生活習慣－育児ストレスの関係が当てはまるかを質問紙調査を行い、論文にまとめた。これらの結果をもとに開発した改良版の教材および食育プログラムを用いた介入調査を高知県でのみ先行して実施した。現在、その結果の分析中であり、現在までの進捗状況としては、おおむね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度は、令和4年度に高知県で実施した改良版の教材および食育プログラムを用いた介入調査結果を踏まえて、再度、教材および食育プログラムの改良を行う。それを用いた介入調査を愛知県でも実施する。高知県と愛知県の介入調査結果から、教材と生活改善の取り組みの効果を検証する。これにより、子どもの行動変容が起こりやすい事柄、保護者の食意識の変化等を検討するとともに、育児ストレス軽減に寄与する子どもの食行動を明らかにする計画である。得られた結果は、学会で報告するとともに、論文にまとめる予定である。
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