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定型・発達障害児への実行機能育成プログラムのリモートレッスンの構築と発達評価

研究課題

研究課題/領域番号 22K02393
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09030:子ども学および保育学関連
研究機関佛教大学

研究代表者

松村 京子  佛教大学, 教育学部, 教授 (40173877)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード実行機能 / 児童 / 幼児 / 発達障害児 / リモート / 介入研究 / リモートレッスン / 定型発達児
研究開始時の研究の概要

STARTプログラムは筆者が開発したもので,教師の研修用のDVDが発売され(松村・医学映像教育センター,2011),その効果が実証されており,国際的にも評価されている(Imai-Matsumura & Schultz, 2021)。本研究では,従来,STARTプログラムの研修を受けた担任教師が行っていた指導を外部の専門家がリモートで行い,また,子どもとの対面で実施していた実行機能の課題測定をリモートで実施し,安全で学校に負担なく実施できる研究方法を構築する。本研究によって,国内外の離れた場所での実践・研究と,実行機能が低いことで知られる発達障害児への個別指導が可能となることが期待できる。

研究実績の概要

感情,行動,思考の制御は,実行機能と呼ばれる脳内プロセスに依存している。そのため,実行機能は子どもの学力と対人関係の両方を左右する能力として欧米では注目されている。その感受期とされる就学前後の子どもを対象とした実行機能向上のための介入研究が盛んに行われているが,日本においてはあまり知られていない。そこで,筆者は北米の教育プログラムを参考に,実行機能を向上させるSocial Thinking & Academic Readiness Training (START) プログラムを開発し,子どもたちの実行機能の向上のために国内各地で介入研究を実施してきた。しかし,新型コロナウィルス・パンデミックの中,対面方式の介入研究を進めることは難しい。一方,学校では児童一人一台端末と高速通信環境のGIGAスクール構想が急速に進行しており,対面授業から大きく変化しつつある。そこで,従来,STARTプログラムの研修を受けた担任教師が行っていた指導を,外部の専門家がリモートで行い,また,これまで子どもとの対面で実施していた実行機能の課題測定をリモートで実施し,安全で学校に負担なく実施できる研究方法を構築する。
2023年度は,広島県の3つの幼稚園の5歳児を対象として,1園をSTARTプログラム介入群,2園を通常実践群とした。介入群の5歳児はSTARTプログラムのレッスンをDVDで毎日,5週間,視聴した。開始前後で5歳児の実行機能をリモートで測定した。さらに,標準実践群はSTARTプログラムを行い,その後,実行機能及び教室行動をリモートで測定した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

リモートでの子どもたちの実行機能の個別測定は,スムーズに実施できたと思われる。また,各園の各クラスでの子どもたちの行動を分析し,教師の指示に対する応答性をリモートで測定することができた。これらは,本研究の目的の一つであり,計画通り進めることができたといえる。しかし,STARTプログラムのレッスンが担任教師による指導ではなく,DVDで行われたため,子どもたちがどの程度,理解できたか,介入効果がどの程度なのかは明らかではない。今年度,詳細な分析を行う予定である。

今後の研究の推進方策

2024年度は,2023年度の研究結果の分析を行い,成果をまとめたいと考えている。
また,STARTプログラムを基盤として,発達障害児の個別リモート支援も進める予定である。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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