| 研究課題/領域番号 |
22K02414
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 埼玉学園大学 |
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研究代表者 |
藤枝 静暁 埼玉学園大学, 人間学部, 教授 (60521515)
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| 研究分担者 |
森田 満理子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (20521511)
増南 太志 埼玉学園大学, 人間学部, 教授 (30463821)
堀 科 (堀科) 東京家政大学, 家政学部, 准教授 (00522682)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 子ども / 子育て支援 / 子育て相談 / 発達障害 / ソーシャルスキル / 発達心理学 / 虐待防止 / オンライン・カウンセリング / コロナ禍 / 幼稚園 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、コロナ禍で増加している虐待を防止するために、保育現場において，従来の対面相談とオンラインを用いた相談技法を組み合わせた新しい子育て相談体制を構築することである。国内外を問わず，未就園児を持つ保護者を対象としたオンライン相談の実践は見当たらない。そこでまず，保護者からのオンライン相談へのニーズを調査する。その際，対面相談へのニーズと合わせて尋ねることで，各相談技法のニーズや特徴を明らかにすることができると考えられる。また，幼稚園現場で実際にオンライン相談を実施し，利用者に対して調査を行い，オンライン相談の効果と課題を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
2022年度の研究実績は以下の3件である。
・子育て中の母親を対象とした雑誌『AERA with Kids』 2022年冬号（2022年12月５日発売）の「（特集名）うちの子もしかして！？ あの子もそう？ 「発達障害かもしれない」と思ったら・・・」の寄稿した。実際の、子育て相談においても「発達障害」に関する相談内容は多い。そこで、発達障害の特徴、親子がコミュニケーションをする際の注意点、就学後の進路選択先として通常学級、特別支援学級などがあること等を紹介した。
・「人づきあいが上手になる！子どものためのソーシャルスキルブック 少年写真新聞社 2022年12月25日発売 藤枝静暁監修 全135頁」 子育て相談において、「友達とうまく関われない」「すぐに怒ってしまう」など、コミュニケーションに関する相談は多い。その背景には、個人の性格の特性や発達障害といった特徴がある場合も考えられる。しかし、「性格だから仕方ない」、「発達障害だからやむを得ない」と捉えるのでは無く、ソーシャルスキルの視点に立ったコミュニケーション力の獲得方法を提案した。具体的には、これまでソーシャルスキルを学ぶ機会が無かったゆえに対人関係上のトラブルを起こしやすい。そこを改善するためには、新たに、あるいは、改めてソーシャルスキルを学習することで、コミュニケーション力を高めることができる、と考えるのである。本書では、子ども同士の実際の場面に沿って、そこで求められるソーシャルスキルを紹介した。
・日本経済新聞への寄稿。2023年5月30発刊。「友人関係の悩みが対応力培う」というタイトルで、子どもの仲間関係において起こりがちなトラブルと共に、親子がどのように対応したら良いのかを、発達心理学の視点に立ち、ソーシャルスキル、Iメッセージといった技法を紹介しながら解説した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度は本研究に参加している4名の研究者が月に一度会議を持ち、研究計画について議論し、実際に調査を行うことができた。その結果、幼稚園、保育所、子ども園の3園種で各120～140名の母親から調査への回答協力を得ることができた。調査実施前に、研究代表者の所属する大学の研究倫理審査委員会より承認を得た。現在は、得られた回答について量的分析と質的分析を行っている。量的分析はほぼ終了し、質的分析について進めているところである。こうした事情から、「おおむね順調に進んでいる」と考えた。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在取り組んでいる分析が終了しだい、論文としてまとめ、学会誌に投稿する予定である。また、2023年度中に、関連学会において研究発表を行うことを予定している。
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