| 研究課題/領域番号 |
22K02435
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
杉村 伸一郎 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 教授 (40235891)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 数能力 / SFON / 数への自発的焦点化 / 尺度開発 / 幼児期 / 家庭環境 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
算数・数学能力の個人差の源は幼児期にあることが明らかにされている。そして近年、数の側面に自発的に焦点を当てる傾向が、数能力や算数の成績と関係することが明らかになってきた。しかしながら現時点では、数への自発的焦点化が行われる文脈の多様性が考慮されていないため、基礎研究と現実のギャップが大きい。そこで本研究では、数への自発的焦点化を幅広い文脈で測定するため、子どもに個別実施する課題のかわりに、保護者評定の尺度を開発し、家庭環境が数への自発的焦点化に及ぼす影響を検討する。この結果に基づき、数への自発的焦点化が弱い幼児に対して支援を行うことにより、就学後の算数における学習困難を防ぐ効果が期待される。
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| 研究実績の概要 |
近年、数の側面に自発的に焦点を当てる傾向が、数能力や算数の成績と関係することが明らかになってきた。しかしながら現時点では、数への自発的焦点化が行われる文脈の多様性が考慮されていなため、基礎研究と現実のギャップが大きい。そこで本研究では、数への自発的焦点化を幅広い文脈で測定するため、子どもに個別実施する課題のかわりに、保護者評定の尺度を開発し、家庭環境が数への自発的焦点化に及ぼす影響を検討する。
今年度は、まず、数への自発的焦点化に関する行動リスト（いろいろな物を数える、何かに挑戦した数を数える）を24項目作成した。そして、3歳から就学前（6歳）の子どもをもつ保護者287名を対象に、まったくしない―いつもする、の5件法で評定を求めた。また、同じ保護者に、数への興味尺度、家庭数活動尺度の評定と3種類の数能力（数唱，数字の読み，足し算）の測定（自身の子どもに実施）を依頼した。
行動リストの探索的因子分析を行った結果、3因子構造が妥当と考えられ、因子順に「出来事」「指」「物」と命名した。各因子において負荷量が高い項目から下位尺度を構成しα係数を算出したところ .85, .82, .77であった。次に，数への興味尺度とSFONの下位尺度との月齢を統制した偏相関係数を算出したところ，「出来事」.49,「指」.32,「物」.49と,「指」との相関が弱かったが，他の２つは中程度であった。さらに，数能力との偏相関を求めた結果，「出来事」と「数唱」「読み」「計算」間で弱い相関がみられ（順に .26, .26, .29），「物」は「計算」のみに弱い相関（.21）があり，「指」とはほとんど相関がなかった。また，家庭数活動の下位尺度（直接数活動と間接数活動）との偏相関は .37から .56であった。以上の結果から，今回作成したSFON尺度は一定の信頼性と妥当性を有すると考えられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
2022年度の計画では、数への自発的焦点化に関する行動リストの作成のために、４歳から６歳の幼児を持つ保護者200名を対象にインターネット調査を行う予定であった。しかし、方法を再検討し、数名の保護者に尋ねた後、50名を対象にインターネット調査を実施した。それ以外は変更点はなく、2023年度の前半の予定まで進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
前年度の結果より、下位尺度の「指」がSFONの指標として適切でないと考えられるため、今年度は、「出来事」「物」に限定し、各尺度の項目数を増やし、尺度の信頼性を高める。その後、再度、前年度と同様の方法で、数への興味尺度、家庭数活動尺度と3種類の数能力との関連を調べることにより、妥当性を検討する。
さらに、2023年度は、上記のように開発したSFON尺度と、模倣課題等を子どもに個別に実施し得られた得点との相関を求め、保護者評定（100名程度を予定）によるSFONの測定の妥当性を検討する。
子どもに個別実施する課題を行う時期は、9月から11月を予定しているが、新型コロナウイルスの感染状況等を考慮しながら判断する。
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