| 研究課題/領域番号 |
22K02436
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 鳴門教育大学 |
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研究代表者 |
高橋 眞琴 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (30706966)
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| 研究分担者 |
田中 淳一 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 特命教授 (00212035)
牛込 彰彦 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 教授 (80528331)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 外国人の子ども / 地域での学習支援 / 多感覚 / 教材 / 発達支援 / 外国人 / 障害 / コミュニケーション / リラクセーション / 心理支援 / 障害のある外国人幼児児童生徒 / 保護者支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究においては，障害のある外国人幼児児童生徒の多感覚を活用した発達支援モデルを提示することを目的としている。特別支援教育における支援に加え，母国の文化的な背景やコミュニケーションの困難に対する心理的な支援や居場所づくりも不可欠である。まず，障害のある外国人幼児児童生徒のおかれている現状を把握した上で，オンラインによる五感を活用したリラクセーションプログラムや学習支援と対面による多感覚を活用した発達支援のモデルを提示する。学校園における障害のある幼児児童生徒の円滑な個別の教育支援計画・個別の指導計画の策定や合理的配慮，子どもたち本人や保護者の心理的安定や保護者の子育て不安の解消を目指している。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は，引き続き，新たな複数の外国人留学生の協力を得て，多感覚環境を体験した際に，複数の器材の中から多く用いられる器材の知見を得ることとした。その結果，手で直接触れて，感触をはっきり確認でき持ち運びが可能な小さな器材を用いていることが確認された。このような器材は，ストレス等の解消に一定，活用できるのではないかと推察された。新たに，外国人の子どもを含む多様な子どもが利用する地域の学習支援組織の協力を得て多感覚環境を体験した際の様子について，確認した。その場合，複数の器材の中から多く用いられる器材については，感触をはっきり確認でき持ち運びが可能な小さな器材や見立て遊びが可能な器材が選択される場合が多かった。また，これまでの研究上の知見をまとめて，英国のインクルーシブ教育で用いられる教材や日本でも活用可能な内容について，書籍で提案したところ、複数の教育機関で参照いただいている。オンラインによるセッションの英語での提示について，研究協力者と協議を行った。コミュニケーションの困難に対する心理的な支援として，2022年度に引き続き，体調面での不調を口頭で伝えにくい点も推察されることについて，2023年度は，身体の水分量減少により誘起される口渇反応及び水分量の恒常性に，脳内MnPOのGlu作動性神経の関与を示した。このMnPOのGlu作動性神経による調節において，水分量の減少によりNMDA受容体及びnon-NMDA受容体を介するGlu作動性神経の活動が飲水行動の引き金となり行動が開始し，水分量が保たれるとGlu作動性神経活動が減弱し口渇反応が停止する可能性を示唆した。これらの内容について，英語にて，海外の研究者も来訪する学会で発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度は，新型コロナウイルス感染症について，5類への移行による研究遂行上の変化があった。引き続き，外国人留学生の協力を得て実物の器材を用いて多感覚環境を体験することや，外国人の子どもを含む多様な子どもが利用する地域の学習支援組織の協力を得て研究を行うことができた。オンラインを用いた際の環境設定や所感，英語での提示について，研究協力者と協議を行うなど継続的に研究を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に引き続き， 外国人の子どもを含む多様な子どもが利用する地域の学習支援組織の協力を得る予定である。オンラインによるプログラムに関する研究も進めていく。また，外国人留学生の多くは，日本に在住する外国人の子どもの支援に関する研究関心が高いため，協働して情報収集を行っていく予定である。
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