研究課題/領域番号 |
22K02450
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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研究機関 | 関西学院大学 |
研究代表者 |
小谷 正登 関西学院大学, 教職教育研究センター, 教授 (80368456)
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研究分担者 |
下村 明子 宝塚医療大学, 和歌山保健医療学部, 教授 (30310733)
岩崎 久志 流通科学大学, 人間社会学部, 教授 (40341010)
三宅 靖子 姫路獨協大学, 看護学部, 教授 (90557422)
来栖 清美 大阪成蹊大学, 看護学部, 准教授 (10368813)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 生活臨床 / 臨床教育学 / メンタルヘルス / 生活実態調査 / 小学生 / 中学生 / 高校生 / コロナ禍 / 睡眠健康教育 / 乳幼児 / COVID-19禍 / 子ども / 心身の健康 |
研究開始時の研究の概要 |
高校生の自殺者の急増など長期化する未曽有のCOVID-19禍の影響下で、子どものメンタルヘルス不調が続いている。そこで、本研究は、Pre-Post研究モデルの「睡眠健康教育」に関する実践研究(中学生・高校生・乳幼児対象に実験群と統制群の設定・比較)の結果を多変量解析法などで睡眠・心身の状態などの諸要因の関係を構造的に分析することで、睡眠を中心とした「生活臨床」(生活の立て直し)が心身の健康を保持増進させる上で有効であることを実証的に明らかにし、その成果を日本にとどまらず世界中の教育現場・社会全体に発信することを目指している。
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研究実績の概要 |
本年度は中学生対象の「睡眠健康教育」に関する実践研究を行う予定であったが、コロナ禍の影響が続いていたため調査対象校からの協力を得られず断念した。そこで以下の調査を行うとともに、以前に行った小学校・中学校・高校調査の結果を分析して論文などの執筆および関係学会での発表を行った。1.小学生対象調査 (1)対象:兵庫県内の芦屋市立・西宮市立小学校計10校の3~6年生の児童約3,500名 (2)方法:心身の状態を含めた生活実態に関する自記式質問紙調査 (3)調査時期:2023年12月~2024年2月、(4)成果:3,058名の回答を得た。単純集計を行い、各調査協力校に報告を行った。 2.論文の執筆 (1)「COVID-19禍での高校生のメンタルヘルスと生活実態に関する研究―学校再開後からの生活の変化に着目して―」『こども環境学研究』通巻第54号 (共著・筆頭、2023年8月、査読あり) (2) 「インターネット利用と生活の諸側面の関係に関する研究―小学生対象の生活実態調査の結果から―」『臨床発達心理実践研究』第18巻・第2号(共著・筆頭、2023年12月、査読あり) (3)「ゲーム使用時間と生活の諸側面の関係に関する研究―中学生対象の生活実態調査の結果から―」『日本学校心理士会年報』第16号(共著・筆頭、2024年3月、査読あり) (4)研究報告書作成:2017年度実施の科研費(基盤研究(C)・課題番号16K01898)による調査結果をまとめ、「子どもの危機克服に備えた生活臨床に関する臨床教育学的研究・研究報告書―中学校(保護者編)―」を作成・発行した(2024年3月)。3.学会での発表 「COVID-19禍における中学生の生活実態とメンタルヘルスに関する研究-保護者対象の生活実態調査をもとに-」をテーマとした個人発表(日本教育心理学会第65回総会、連名・筆頭、2023年8月)。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
論文執筆、学会発表などは順調に行えたが、新型コロナウィルス感染症拡大の影響が続いていたため調査対象校からの調査協力を得られなかった。このため、中学生または高校生対象の「睡眠健康教育」に関する実践研究を実施できなかったところから、研究全体の進捗状況が遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
2022年度に実施予定であった中学生対象「睡眠健康教育」に関する実践研究、または2023年度実施予定であった高校生対象「睡眠健康教育」に関する実践研究を行う予定である。このため、現在、西宮市教育委員会などと調査実施について交渉・調整中である。なお、以上の研究が実施できなかった場合に備え、以下の幼児(保護者)および保育者を対象とした生活実態調査を行うことを計画している。(1)内容:幼児(保護者)および保育者(幼稚園教諭など)を対象としたwithコロナにおける心身の状態を含めた生活の諸側面に関する生活実態調査(2)対象:兵庫県内の私立幼稚園などに在籍する幼児(3~5歳児)の保護者1,500名および保育者200名(3)方法:心身の状態を含めた生活の諸側面に関する生活実態についての自記式質問紙調査を行う。
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