• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

電子紙芝居とのシナジー効果で感性を紡ぐ応答志向型読み聞かせセンシング教材の開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K02454
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09030:子ども学および保育学関連
研究機関岐阜市立女子短期大学 (2023)
鈴鹿大学短期大学部 (2022)

研究代表者

神谷 勇毅  岐阜市立女子短期大学, その他部局等, 准教授 (00736001)

研究分担者 みやざき 美栄  鈴鹿大学短期大学部, こども学専攻 幼稚園教諭・保育士コース, 准教授 (40817037)
田中 裕子  ユマニテク短期大学, 幼児保育学科, 准教授 (20852312)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワードICT保育(教育)利活用 / IoT保育(教育)利活用 / センシング / 体験・体感 / ICT保育・活用 / 電子紙芝居 / IoT保育・教育 / 幼児教育 / IoT / ICT
研究開始時の研究の概要

視聴学型教材であることが多数を占めるICT教材について、IoT・センシング技術を組み合わせた体験型のIoT教材の開発提案を行うのが本研究の趣旨である。ICT教育利活用は最早当たり前となっているが、IoT教育利活用での事例は未だみることができない。Society5.0を考えると、現状のICT教育利活用のその先にIoT教育利活用が控えているのでは無いかと考える。体験型のICT教材は、幼児教育に限らず、本研究の成功を以て小・中・高校への新たな波及効果が期待できる。

研究実績の概要

本研究は「IoT教育利活用」を主テーマとし、特にICT教育利活用が叫ばれる昨今においてその活用が遅れている幼児教育に焦点を当てた研究活動を行っている。
2023年度は、本研究題の心臓部にあたるIoT(Internet of Things)教育利活用として提案する教材を駆動するプログラミングのプロトタイプが完成し、その成果を各種学会で発表した。同時に、国際学会(ICIET2024)でも公表を目指して論文の執筆を行い、査読通過の通知を頂いた。国際学会では、申請者が提唱する「IoT教育利活用」について研究発表を行い、海外の研究者と意見交換ができたことは大きな収穫であった。タイ、イスラエル、中国、メキシコ、米国より参加された研究者とは未だメールで連絡を取り研究を進めてている。開発したプロトタイプの教材については、微調整こそ行っているものの、子どもを対象とした実践に至っておらず、現在実践先(実践協力園・施設)を調整中である。同時に、プログラミングのデバッグなどはある程度完了したものの、実践を通しての調整が不可欠である。また、IoTセンシング教材としているため、使用する加速度センサ以外の様々なセンサ(コンパス、照度など)にも目を向けた教材開発を考える必要がある。
あわせて、遅れていた幼児教育に対するアンケート調査においても前所属で計画をしていたため、三重県下全域の国公立私立幼児教育施設(保育所、幼稚園、認定こども園)に対し、所属研究機関の研究倫理委員会認可の下、行うことができた。現在、回収したアンケート結果の分析に着手している。
研究チーム(3名)も、2023年度に入り代表者を含む2名が所属研究機関が変わった。しかし、オンライン会議などを定期的に持つとともに、学会研究会では会場で接触し議論を重ねて研究を進めている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

本研究遂行にあたりチームを組んだ3名のうち、研究代表者を含む2名が2023年度から所属研究機関を変わったこともあり、異動後暫くの間は研究進捗が止まってしまった。
研究代表者においては、私立から法人化されていない公立へ異動したということもあり、思うようなスピード感で物品が購入できていない。発注依頼後、早くても数週、場合によっては月単位の時間が納品に要する環境にある。所属校の予算執行ルールに基づき研究を進めることは大変重要と認識する一方、研究の根幹を担う必要不可欠となる物品購入を行う時点で、事務経理を担当頂く事務局職員だけでは無く、研究者自身も業者を調べ、取り扱いの可否についての情報を集めるという膨大な時間が取られるため、エフォートに示した研究に注ぐ割合以外の事務手続き時間という採択時点では想定外の時間が生じている。

今後の研究の推進方策

採択を受けた本研究費の最後を飾る3年目となる。教材プロトタイプは完成しており、2024年の春に研究分担者に依頼をして教材に必要となる素材の入手を行った。その素材は、知的財産権などにも配慮をしたものである。この素材を基として、IoT教材の基幹となる教材を早期に作成して、実践、評価を行うべく作業を行っている。開発教材の実践先を研究分担者に依頼し、実践協力園、協力施設の選定を進め、実践を通したIoT教材の評価を行い各種学会に対し論文投稿ならびに発表を行っていく。同時に、開発した教材のプログラミングおよび並行教材のブラッシュアップは欠かせない。学会研究会も、その多くが対面形式に戻ってきており、2024年度は、論文執筆、研究発表に時間を割く予定である。
同時に、実践を通して初めて分かる教材の改善点について、必要に応じてその改良を加えていく。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (9件)

すべて 2024 2023 2022

すべて 雑誌論文 (3件) 学会発表 (6件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 応答志向型読み聞かせセンシング教材の開発-IoT教育利活用-2023

    • 著者名/発表者名
      神谷勇毅、みやざき美栄、田中裕子
    • 雑誌名

      教育システム情報学会第48回全国大会講演論文集

      巻: 48 ページ: 137-138

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [雑誌論文] IoT保育教材開発を目指す情報学演習 ~ IoT教育・保育活用の利点 ~2022

    • 著者名/発表者名
      神谷勇毅、みやざき美栄、田中裕子
    • 雑誌名

      電子情報通信学会信学技報

      巻: 122, no.58 ページ: 8-11

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 電子紙芝居を使ったICT保育活用の可能性2022

    • 著者名/発表者名
      神谷勇毅、みやざき美栄、田中裕子
    • 雑誌名

      JSET2022Autumn講演論文集

      巻: 2022Autumn ページ: 553-554

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] Expectations and Possibilities of Using IoT in Education2024

    • 著者名/発表者名
      Yuki KAMIYA
    • 学会等名
      2024 12th International Conference on Information and Education Technology (ICIET 2024)
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 幼児の感性を紡ぐ応答志向型センシング教材の可能性2023

    • 著者名/発表者名
      神谷勇毅
    • 学会等名
      教育システム情報学会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 応答志向型デジタル教材の提案-IoT教育利活用に向けて-2023

    • 著者名/発表者名
      神谷勇毅
    • 学会等名
      異文化間情報連携学会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 応答志向型読み聞かせセンシング教材の開発-IoT教育利活用-2023

    • 著者名/発表者名
      神谷勇毅
    • 学会等名
      教育システム情報学会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] IoT保育教材開発を目指す情報学演習 ~ IoT教育・保育活用の利点 ~2022

    • 著者名/発表者名
      神谷勇毅
    • 学会等名
      電子情報通信学会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 電子紙芝居を使ったICT保育活用の可能性2022

    • 著者名/発表者名
      神谷勇毅
    • 学会等名
      日本教育工学会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi