| 研究課題/領域番号 |
22K02494
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
藤田 委由 島根大学, 医学部, 客員研究員 (70173440)
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| 研究分担者 |
稲垣 卓司 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (80176388)
竹下 治男 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (90292599)
井上 顕 高知大学, 教育研究部医療学系臨床医学部門, 教授 (40469036)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 健康問題 / 心 / リスク因子 / 対応 / 対策手引 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
わが国の子どもにおける心の健康問題を早急に解決せねばならない。子どもの心の健康問題の解決に向けて重要なことは、綿密な調査により原因を明確にし、その結果に基づいた具体的な対策を行うことであると考える。しかしながら、心の健康問題に対する有効な対策の示唆は現況苦慮している。本研究において小・中学生を対象とし、心の健康問題におけるリスク因子を解明して心の健康問題対策と課題のこれまでを詳細に把握の上で、海外の本対策内容について調査する。複数側面からなる本調査結果を集約し、教員・保護者用心の健康問題対策手引の開発を行い、この対応体制確立も研究の重点目標とする。
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| 研究実績の概要 |
研究課題名である「小・中学生の心の健康問題解決に向けた教員・保護者用対策手引の開発と対応体制の確立」において根拠のあるものを示唆できるように意識し、本研究に取り組んでいる。本研究課題は「①心の健康問題におけるリスク因子の解明」、「②現在までの心の健康問題対策と課題調査」、「③海外における本内容調査」、「④教員・保護者用心の健康問題対策手引の開発と対応体制の確立」の4つの項目から構成されている。
令和5年度において「①心の健康問題におけるリスク因子の解明」についての継続調査は実施したが、リスク因子の解明に至るというところまでは進んでいない。「②現在までの心の健康問題対策と課題調査」および「③海外における本内容調査」に関しては進行が遅れている。両項とも文献等による理解は遂行しているが、それのみでは当初の目的には到達しない。また、「①心の健康問題におけるリスク因子の解明」、「②現在までの心の健康問題対策と課題調査」、「③海外における本内容調査」、で得た成果による「④教員・保護者用心の健康問題対策手引の開発と対応体制の確立」のため、④の実施に向けて予定より遅れつつあるという考慮に至っている。可能なところまでの段階だが、本研究代表者および分担者で研究業績は示している。令和6年度は本研究課題の最終年度となってしまう。現状の本研究における進行を純粋に理解して、その速度を上昇させねばと考えている。「④教員・保護者用心の健康問題対策手引の開発と対応体制の確立」を報告できるように進めていく所存である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和5年度も前年度の令和4年度同様に「(3)やや遅れている」の該当であると考える。令和4年度における遅れを取り戻そうと令和5年度当初にその改善の計画をしていたのだが、特に「②現在までの心の健康問題対策と課題調査」と「③海外における本内容調査」の進行の遅れが研究課題遂行に影響を及ぼしていると言える。「①心の健康問題におけるリスク因子の解明」についても若干の実施加速をしていく必要がある。その上で、「④教員・保護者用心の健康問題対策手引の開発と対応体制の確立」の報告を見据え、「(3)やや遅れている」という現状況との考慮に至った。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題遂行の最終年度は令和6年度となる。このことを肝に銘じて研究課題を実行していく。具体的には「②現在までの心の健康問題対策と課題調査」および「③海外における本内容調査」を早急に対応していかねばならない。これらに関しては代表者と分担者で再度遂行を確認し合い連携を強めて取り組んでいく考えである。「①心の健康問題におけるリスク因子の解明」についても継続の実施を行う。①②③の結果を十分に吟味した上、「④教員・保護者用心の健康問題対策手引の開発と対応体制の確立」に関して根拠をもったものを明示する。
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