研究課題/領域番号 |
22K02641
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 東京電機大学 |
研究代表者 |
広石 英記 東京電機大学, 工学部, 教授 (80246652)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | PBL / プロジェクト学習 / 地域探究 / 実体験 / 現実と関わる / 社会実装 / 失敗学 / レジリエンス |
研究開始時の研究の概要 |
PBLでは、探究自体は失敗しても、大きく成長する生徒の姿がしばしば、確認される。人間性を含めた生徒の資質・能力を育成するには、(課題の設定、情報の収集、整理・分析、まとめ・表現)といった調べ学習を超えて「現実に挑戦し、真性な評価を受け、失敗を活かすPBL型探究学習」が必要がある。 本研究において、国内外のPBL先進校やチャータースクール支援組織を訪問調査し、米国のプロジェクト学習における「真正な評価」の実態調査及び資料収集を進め、日本の探究学習の新たなモデル(厳しい評価システムを実装し、現実との葛藤や失敗の経験の中で、知とスキルと人間性を鍛える学びのモデル)を構想したい。
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研究実績の概要 |
日本独自の「探究の型」(①課題設定 ②情報の収集 ③整理・分析 ④まとめ・表現)が、教育現場に大きな影響を与えている。教育実践の積み重ねを欠いた日本において、探究を短期間に全国の学校に普及させるために「誰もが理解でき」「誰もが容易に取り組むことができる」探究の型が学習指導要領によって示されたことは、致し方ない面もある。しかし、この探究の型は、一見すると探究(課題への取り組み)が一方向に計画的に進むことを想起させ、「実践・参加」といった「現実に関わる」活動の機会は捨象されている。つまり、現実的な課題に取り組む実践や体験は不問にされており、探究において「実体験」は不要と見なす見方を普及させるおそれがある。 しかし、(昨年度は、コロナ感染症により海外視察を断念)地域に根ざした探究学習に取り組んでいる国内の学校を訪問調査すると、そこには、「人と人が直接につながる機会」が豊富に用意されている。PBLは、プロジェクトをベース(舞台)とした学びであり、 PBLの目標は、「学習者の成長」(知識・スキル、様々な汎用的能力の獲得や人間性の伸長)である。 タブレットやPCでの情報整理だけが探究ではない。知識基盤社会の中のデジタルネイティブの生徒だからこそ、実際に地域社会に出向いて、手を使ってものを作り、汗をかいて行事に参加し、様々な人と出会い、社会課題の複雑さに呆然とし、それでもめげずに挑戦し、何らかの達成感を心と体で感じる「実体験」は貴重である。 失敗を避ける学び(最短で効率性を求める教育)は、既にあるものの模倣は得意であるが、新しいことを産みだすことが苦手な若者を育成してはいないだろうか。 今回の訪問調査では、様々な実践を伴ったプロジェクトに関わる中で、様々な経験を積み失敗を恐れずに挑戦することを促す学び、本物に触れる学びの姿が確認できた。この知見を学会発表その他で、さらに明らかにしていきたい。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初は、コロナ感染症のパンデミックが治ることを期待して、米国及び欧州のPBL実践校への訪問調査の協議を先方と進めていただが、残念ながら、学校、教室の中に入って生徒の学びを観察する訪問調査に関しては、2022年度は、受け入れ校との日程調整が不調に終わり、海外PBL校の訪問調査は断念せざる得なかった。 その代わりに、国内の地域探究を進めている大崎海星高校へ2日間の訪問調査を行い、地域に根ざしたプロジェクト学習に参加するとともに、コーディネータの二人と長時間にわたるインタビュー調査を行い、「現実に関わる地域探究の難しさと、素晴らしさ」について、多くの知見を得ることができた。その内容は、学会発表や論文の形で広く公表することもできている。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、コロナ感染症が国内においても5月以降は、5類に分類される予定であり、やっと本格的に海外のPBL校の訪問調査が実施できる予定である。具体的には、11月中旬に、スウェーデンおよび英国のプロジェクト実践校に訪問調査を行い、その成果を論文や学会発表、各種の講演で公表し、我が国のプロジェクト型学習の普及に努めたい。
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