| 研究課題/領域番号 |
22K02651
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
|
|---|
| 研究機関 | 上越教育大学 |
|---|
研究代表者 |
山田 智之 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (00758584)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | キャリア教育 / 教科 / 教員 / カリキュラム・マネジメント / 価値観 / 基礎的・汎用的能力 / 生きる力 / キャリア教育の捉え方 / 捉え方 / 各教科 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
小学校と比較すると中・高等学校の「各教科におけるキャリア教育」の実施率は非常に低い状況にある（国立教育政策研究所, 2013）。本研究では，まず，①学習指導要領に示された「基礎的・汎用的能力」や「生きる力」を中心概念とした教員のキャリア教育の捉え方を測定する尺度開発を行う。次に，②各教科におけるキャリア教育の取り組みとキャリア教育の捉え方との関係について教科特性や学校段階を鑑みながら明らかにする。そして，得られた結果をもとにキャリア教育を中核としたカリキュラム・マネジメント，効果的な実践や教材の開発を行い，全国の学校等へ発信・提供することを目指す。
|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，教員のキャリア教育の捉え方と「各教科におけるキャリア教育」の実施状況との関係を教科特性や学校段階等の視点から明らかにすることによって，キャリア教育を中核としたカリキュラム・マネジメントや効果的な取り組みを検討し，全国の学校現場へ発信・提供することにある。この目的を達成するために、1年目は、学習指導要領に示された「基礎的・汎用的能力」や「生きる力」を中心概念とした教員のキャリア教育の捉え方を測定する小学校・中学校・高等学校の教員共通の尺度開発を試みたが、質問項目に不備があったため、質問項目を改善し小学校・中学校・高等学校の教員を対象に再度予備調査を実施した。集められた118名のDATAを分析した。その結果，教員のキャリア教育の捉え方が「自立に関わる因子」「キャリアに関わる因子」といった2因子が基本となっていることが見いだされた。また、価値観では「家庭に関わる価値観因子」「職業・人生に関わる価値観因子」の２因子が基本となっていることが見いだされた。また、「職業・生き方因子」「収入・地位因子」「社会的因子」の３つの視点から、生徒の将来を考えていることが見いだされた。
他方「各教科におけるキャリア教育」の実施状況をみると、総合的な学習（探究）の時間、学級活動が90％以上であり、各教科の実施状況は30～50％にとどまっていた。この状況は学校段階によって若干の差が見られるもののほぼ同様の状況であった。
3年目は，予備調査を基本に本調査を進めるとともに、インタビュー調査等を交えて各教科におけるキャリア教育の実施方法等を調査し、キャリア教育を中核としたカリキュラム・マネジメントや効果的な取り組みについて検討をする所存である。
2年目の成果については，日本キャリア教育学会第45回研究大会において口頭発表を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
1年目に行った、学習指導要領に示された「基礎的・汎用的能力」や「生きる力」を中心概念とした教員のキャリア教育の捉え方を測定する小・中・高等学校の教員共通の尺度開発については，質問項目の不備から2年目に再度予備調査を行ったため、本調査に遅れがでている。３年目は，2年目の予備調査をもとに本調査を実施し，インタビュー調査等を交えて各教科におけるキャリア教育の実施方法等を調査し、キャリア教育を中核としたカリキュラム・マネジメントや効果的な取り組みについて検討をする。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2年目に再度行った予備調査をもとに、本年度は本調査を実施し、学習指導要領に示された「基礎的・汎用的能力」や「生きる力」を中心概念とした教員のキャリア教育の捉え方を測定する小・中・高等学校の教員共通の尺度の完成を目指す予定である。また、本調査とともに、新潟県及び東京都の教員を中心に、インタビュー調査等をにより各教科におけるキャリア教育の実施方法等を調査し、キャリア教育を中核としたカリキュラム・マネジメントや効果的な取り組みについて検討をする所存である。
|
