| 研究課題/領域番号 |
22K02652
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
綿引 伴子 金沢大学, 学校教育系, 教授 (90262542)
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| 研究分担者 |
荒井 紀子 金沢大学, 人間社会研究域, 客員研究員 (90212597)
鈴木 真由子 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60241197)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | プロセス評価 / 探究型学習 / 教員研修 / リカレント教育 / 国際連携 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
家庭科の探究型学習・プロセス評価モデルを用いた教員研修プログラムを開発し、研修を実施する。また、受講者の協力のもとプログラムの検証を継続的に行いながらモデルを改善し、探究型学習・プロセス評価モデルを蓄積していく。対面型、オンライン型、双方ハイブリット型など多様な研修タイプを作成し、本研究グループ独自の研修、教育委員会や民間団体との共同による研修等により汎用性を高めていく。さらに、これまで培ってきた米国、スウェーデン、フィンランド、アイルランドの研究者や実践家との研究連携をいかし、各国の独自性を確認しつつ共同で質の高いリカレント教育を追究する。
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| 研究実績の概要 |
これまでの調査により入手した資料を分析し、解明されたコンピテンシー獲得や評価手法を参考に日本版家庭科探究型学習・評価モデルを開発し授業実践により検証した。中学校教員2名、中高学校教員1名、高等学校教員3名の計6名の研究協力者とともに、オンラインによる合同研究会を10回開催した（4月24日、6月5日、7月18日、7月31日、8月28日、10月15日、11月20日、1月8日、2月26日、3月25日）。研究会では、モデル授業と評価法の計画と検討、授業実践、振り返りによる授業と評価法の改善を、各学校種の協力者個人と他メンバーとの協働で実施した。それらをもとに、探究型学習・プロセス評価モデルを用いた教員研修プログラムの検討に着手した。開発した衣生活分野の被服製作学習の探究型学習・形成的評価モデルをを用いた教員研修プログラムの具体化を試みている。
2022年9月の米国現地調査では、ジョージア大学のJackie Ogden氏、探究型学習を実践しているオハイオ州の高校教師Marybeth Motasem氏、地域協働型学習の先駆的実践者であるMarilyn Swierk氏へヒアリングを行い情報収集した。同時に、フィンランドやスウェーデン、ザンビアなど参加各国のカリキュラムや評価に関する情報を収集するほか、研究者等との意見交換を行った。
オーストリアやスウェーデン、フィンランドでの現地調査を行う計画を立てていたが、新型コロナウイルス感染拡大のため実施できなかった。一部についてメールにより情報収集を行った。この調査は2023年度に行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究協力者である中学校・高等学校の教員6名とともに検討を重ねて、授業を実践しながら家庭科の探究型学習・形成的評価モデルを開発した。さらに新たなモデルを開発中である。現在、研究の一部を日本家庭科教育学会や国際家政学会で発表する準備を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
《2023年度》 （1）2022年度に引き続き、国内外研究者と共同で学習・評価モデルを開発し、中高教員6名の助言を受けながら改善していく。 （2）欧州調査およびマレーシアで開催のアジア家政学会参加において、これまで授業開発やカリキュラム研究で連携してきたヘルシンキ大学のHanna Kuusisaari氏やウプサラ大学Karin Hjalmeskog氏、セント・アンジェラス大学のKathryn McSweeney氏等と、各国の探究型学習・評価および教員研修について情報交換を行い、教員研修プログラムを検討する。 （3）開発した探究型学習・プロセス評価モデルを用いた教員研修をオンラインで試行的に実施する。
《2024年度》 （1）試行検証をもとにした教員研修プログラムを実施する（オンライン型、対面型、ハイブリット型）。 （2）開発モデル及び教員研修プログラムを検証する。 （3）研究の一部を2024年6月にアイルランドで開催する国際家政学会第25回世界大会（International Federation for Home Economics (IFHE) XXV World Congress）で発表する。
《2025年度》 （1）教員研修プログラムのパッケージを作成する。 （2）研究成果の総括（研究成果を総括し、日本家庭科教育学会誌等に論文投稿する。
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