| 研究課題/領域番号 |
22K02679
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
S Kampeeraparb 名古屋大学, 国際開発研究科, 准教授 (90362219)
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| 研究分担者 |
岸田 由美 金沢大学, フロンティア工学系, 准教授 (80334754)
鈴木 康郎 高知県立大学, 地域教育研究センター, 教授 (10344847)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | コロナ禍の日本留学 / 留学生の研究環境 / 留学生の生活実態 / コロナ禍の影響 / コロナ禍における日本留学インパクト / 外国人留学生研究環境 / 外国人留学生生活実態 / M-GTA質的調査分析 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，コロナ禍が日本留学，とりわけ研究環境および生活実態に与えた影響について，M-GTAによる質的調査分析を行い，理論生成プロセスを踏まえて現象の解明を行った上で，これからの日本が留学生受入れに求められる体制づくりのあり方を探ることにある。本研究が目指すコロナ禍において外国人留学生が受けた日本留学の影響を質的に解明しようとする試みは，当事者である外国人留学生がコロナ禍の中での日本留学に対してどのような期待を抱きつつ，主に研究面や生活面でどのような課題を認識しているのかについて，定性的な調査分析を踏まえて理論生成を行い，新たな実証的データを提供しうる点で学術的な意義を有する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，コロナ禍が日本留学，とりわけ研究環境および生活実態に与えた影響について，M-GTAによる質的調査分析を行い，理論生成プロセスを踏まえて現象の解明を行った上で，これからの日本が留学生受入れに求められる体制づくりのあり方を探ることにある。当事者である外国人留学生が，コロナ禍の中での日本留学に対してどのような期待を抱きつつ，主に研究面や生活面でどのような課題を認識しているのかを実証的に検討する。本研究は，日本に留学中の外国人留学生に対して質的調査を実施することにより，コロナ禍が個人レベルに与えた留学インパクトを定性的に把握することに焦点を当てた研究を実施する。
第3年次にあたる2024年度は，本調査実施前に研究倫理審査を受けた後、前年度にサンプリングした本調査対象国立大学2校（名古屋大学，金沢大学）および私立大学2校（早稲田大学，立命館大学），計4校において，インタビュー調査を実施した。各大学4名，計16名の外国人留学生をインタビューした。それぞれ設定した分析枠組みに従い，属性のバランスを配慮した。インタビューした内容を逐語データ化したが，M-GTAによる質的調査分析を2025年度に実施予定である。
また，2025年3月に開催された本科研に関連する国際学会であるAsia-Pacific Association for International Education（APAIE）に研究分担者と一緒に参加した。研究発表のなか、コロナ禍で大変な経験をした留学生の事例を発表したドイツ・ボン大学の国際センター担当者と意見交換した。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
本調査対象校の調査協力者選定に時間がかかり，さらに研究倫理審査プロセスも非常に時間を要した。16名の調査協力者の日程調整も難しかったため、本調査実施と調査結果の逐語データ化にとどまった。次年度にM-GTAによる質的調査分析と分析結果の公表をすることにした。
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| 今後の研究の推進方策 |
2025年度はM-GTAによる質的調査分析と分析結果の公表を行う予定である。それは，①M-GTAによる分析を通したコロナ禍における日本留学インパクトの構造的解明，②関連学会における分析結果の公表を実施する。
具体的には，上記①を達成するために，M-GTAを通した概念生成作業の精緻化をはかった上で分析作業を行う。研究プロジェクトの成果として，コロナ禍における日本留学の個人レベルへのインパクト（日本留学への期待と課題）について構造把握を行う。さらにこれを踏まえ，教育機関レベルにおいて求められる留学生受入れの実践的対応について示唆を示す。上記②については，研究プロジェクトの成果をAsia-Pacific Association for International Education（APAIE）等の関連学会において発表するとともに，適宜web上で公開する。
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