研究課題/領域番号 |
22K02693
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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研究機関 | 東京薬科大学 |
研究代表者 |
別生 伸太郎 東京薬科大学, 薬学部, 准教授 (20408686)
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研究分担者 |
高木 教夫 東京薬科大学, 薬学部, 教授 (50318193)
三浦 典子 東京薬科大学, 薬学部, 教授 (30218036)
黒田 明平 東京薬科大学, 薬学部, 教授 (80266890)
鯉沼 卓真 東京薬科大学, 薬学部, 助教 (60910750)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 薬学教育 / コンピテンス / 卒業論文 / 卒論研究 / 6年制 / 薬学 / 教育評価 / キャリア / 就職 / 薬剤師 / 6年制 / IR / Institutional Research |
研究開始時の研究の概要 |
薬学部は、平成18年度から6年制教育制度に移行し、様々な教育改革を実施してきた。先行研究では、薬学部での教育活動と研究活動に関連する時系列データから、制度改革が学生と教員の「教育と研究」のバランスや「創薬知識と医療薬学知識」のバランスに変化をもたらすインパクトを与えていることを明らかにした。このようなインパクトは、学生と教員が教育研究活動や就職活動で様々なジレンマに陥っていることを示唆している。 本研究では、制度改革に伴って顕在化した学生が陥るジレンマと教員が陥るジレンマの構造を機関調査、卒業生調査および卒業時調査から得られるデータと教学データを基に分析する。併せてジレンマの解消策を考える。
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研究実績の概要 |
薬学教育モデル・コアカリキュラムでは、学習成果基盤型教育の考え方が取り入れられる中で「薬剤師に求められる10の資質」が定められている。本研究ではこの資質から導かれた15項目のコンピテンスを設定し、大学生活の多様な学びの中でコンピテンス修得を規定する因子について明らかにすべく解析を行った。アンケートは1971~2017年に卒業した者17,758名に送付され、そのうち薬学部卒業者14,894名を本研究の対象とした。有効回答率は29.1%であった。コンピテンスの修得は5段階で評価し、「かなり身についている」「やや身についている」の上位2つを選択した割合を、各々のコンピテンス修得率として算出した。設定したコンピテンスのうち、「専門知識」「協調性」「完遂能力」「医療倫理」に関する修得率が高かった。特に「医療倫理」の修得率は6年制導入後最も上昇し、6年制教育の成果と捉えることができた。一方、「英語力」の修得率が低く、薬学教育の弱点として浮かび上がった。コンピテンス修得を規定する因子としては、「卒論研究の達成度」が最も影響力高く、この効用は学生の学業成績に関係なく発揮されることが分かった。本学の卒論研究は、実験に基づいて卒業論文をまとめる実験研究コースと、文献調査等に基づく調査研究コースが存在するが、いずれのコースであってもその達成度がコンピテンス修得を向上させることを見出した。特にこの効果は、調査研究コースで顕著だった。ただし、調査研究コースの達成度は相対的に実験研究コースより低く、教育効果は高いものの達成度を得にくいコースであることを示唆した。近年、薬学部での教育が薬剤師養成に傾倒する動きがある中、本研究は卒論研究の重要性と教育的効果を明らかにした。一方で、ドライ研究指導の難しさも提示しており、調査研究でも学習者に達成感を与えることができる、教育者側のスキルアップが期待される。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の目的に沿って、2022年度は学生が抱える「薬学研究と薬剤師教育」のジレンマを、2023年度は上述した卒論研究がもたらす教育効果について、本学レベルのデータで解析を行った。さらに現在、6年制薬学教育導入が学生にもたらしたもう一つの観点として、卒論研究と国家試験対策のための勉強の狭間で学生が陥るジレンマの分析を行っている。当該分析は先に実施した卒業生調査、ならびに新たに構築した本学の教学デー タベースを活用し、計画通り順調に推移している。 一方で、他学と比較するためのデータベース構築や教員の職歴・研究テーマ・研究業績・研究室構成員の薬剤師比率など教員面のデータベース構築に関しては難航しており、これらのデータを活用した解析が進んでいない。したがって、現在までの研究の進捗状況を「やや遅れている」と判断した。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は、本学教員レベルのデータベース構築と、全国レベルのデータ収集・解析を研究計画に従い実施する。そして6年制薬学教育導入がもたらした教員が陥るジレンマを分析し、改めてが薬学6年制が教育研究現場に与えたインパクトやジレンマの構造をデータに基づいて明らかとすることで、今後の薬学教育改革に資する一つの道筋を提示することを目的とする。
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