| 研究課題/領域番号 |
22K02697
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 金沢医科大学 |
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研究代表者 |
西川 正志 金沢医科大学, 医学部, 助手 (70897074)
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| 研究分担者 |
堀 有行 金沢医科大学, 医学部, 教授 (80190221)
久司 一葉 金沢医科大学, 一般教育機構, 講師 (00550782)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 専門職連携協働 / 多職種連携教育 / 卒前教育 / ハイブリット型 / 多職種連携OSCE / 多職種連携協働 / 客観的臨床能力試験 / オンライン |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、地域包括ケアシステムの推進とともに在宅医療のニーズが高まっており、多職種連携に関する教育・実践が必須である。医療専門職が学ぶべき「コア」に多職種連携が位置付けされている一方で、その到達度合いを評価する試みはなされていない。
本研究は医療専門職学生の多職種連携実習・教育を総合的・客観的に評価するシステムの開発を目指す研究である。そのために医療専門職・学校間連携を基盤とする多職種連携の機会を設定し、各医療専門職共通の「多職種連携客観的臨床能力試験の開発」を行う。この過程を通じて、研究終了後も継続して実行可能な仕組みを構築し、医療専門教育機関にも拡がっていくことを期待している。
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| 研究実績の概要 |
本研究は地域医療で活躍する医療専門職を養成すること目的に、ICTを活用した卒前教育における専門職連携協働の実践と、その到達度合いを評価する仕組みの考案を含めた単一職種で開催可能なIP OSCEを実施することである。
今年度は医学生7名、看護学生8名、理学療法学生8名、作業療法学生8名の計31名を対象にICTを活用したTrial IPWを実施した。このIPWは、異なる2つの養成校に所属する学生たちが、各々の学校で行う対面の自職種カンファレンスと、オンライン空間で行う多職種カンファレンスで構成されたハイブリット型で開催した。各々の職種イメージに関する質問をIPW前後に行い、多職種と関わることでどのように変化するのかを、得られた回答の分析を行なった。分析の結果、全体として職種イメージの変化が見られ、特に医学生は理学療法学生、作業療法学生に対する変化が大きい結果を示した。一方で、理学療法士と作業療法士の違いについて、同じ医療職同士にも関わらずまだ認識が不足していることが明らかになった。今回実施したIPWにおける到達度評価が行えていないが、ICTを活用した専門職連携協働は有用な教育プログラムであることが示唆された。なお、この内容は医学教育学会大会にて一部報告し、現在論文執筆中である。
今年度の取り組みから卒前教育として専門職連携協働を行うことは有意義であると改めて実感した。一方で、学生がどの程度多職種連携について理解したのか、またその能力をどの程度発揮できているのかは、実際の場面でどのように行動できるのかを評価することが必要となる。「単一職種で共通の評価のもと開催可能なIP OSCEを開発する」上で今年度は、重要な成果を得ることができたと考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
Trail IPWに参加した人数が予定より少なく、有効な分析を行えるほどの人数が集まらなかった。2校4職種の対象学生が参加可能なスケジュールには限りがあり、当初1回のみ開催予定だったIPWが2年に渡ってしまった。ICTを活用することで、物理的な移動や要する時間の短縮など開催する上での制限は解消できたが、異なるカリキュラムを履修している医療系学生が参加可能な日程の調整（臨床実習の時期・期間の違い、休暇時期あるいは休暇に伴う帰省の違いなど）が想像以上に困難であったことが大きな要因である。
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| 今後の研究の推進方策 |
時期は当初より遅れてはいるが、予定通り「Trial IP OSCE」を実施する。今年度実施したIPWを踏まえて、医療系学生の行動を評価する仕組みに変更する。単一職種で実施することを念頭に、参加する医療系学生全てに同じ課題を課し、どのように行動したか、その結果をどのように関連職種に伝えたのか、を評価する。評価は複数の有資格者で行う。得られた成果を分析し、次の開催に向けて教材（症例）や評価表の作成を目指していく。
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