| 研究課題/領域番号 |
22K02704
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立国際医療研究センター |
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研究代表者 |
本間 典子 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, 国立看護大学校 教授 (50345039)
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| 研究分担者 |
櫛山 櫻 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 国立看護大学校, 助教 (40722822)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2026年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 架橋型学習支援システム / 学習過程のステップギャップ / 看護基礎教育 / 解剖生理学教育 / 健康教育 / XR技術の看護教育活用 / 動物解剖の看護教育活用 / アプリの看護教育活用 / カリキュラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
昨今「即戦力」になる看護人材の育成と確保が重要な課題となっていますが、その育成は容易ではありません。一人の人間が専門職となる学習段階には、さまざまなGAP（隔たり）が存在することが知られ、それに陥る人々のフォローが課題となっています。そこで、本研究では、入学前から卒業後までに存在する３つの学習GAP「入学生の高校理科の学習状況のGAP」「在学中の基礎科目と臨床実習の学習内容のギャップ」「卒業後の大学と臨床現場で求められる学習内容のギャップ」に注目して研究を進めます。新たにICT（情報通信技術）を活用した教材も開発し、GAPを架橋していく架橋型学習支援システムを構築していくことを目指します。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、看護学生が看護師になる学習過程で遭遇することが想定される３つのステップGAP、すなわち、①大学入学時の高校/大学間の学習GAP、②在学時の座学/実習間GAP、③卒業後の大学/臨床現場間の学習GAP、を調査し、それらのGAPを埋めるための学習支援システムの作成・実施・評価を行う予定である。
２年目にあたる令和５年度は、第２段階である「在学中の学習GAP調査」として、高校生の理科の履修科目の動向について調査した。また、令和４年に行った高校の理科科目と大学校入学後に学ぶ基礎科目（解剖学・生理学・栄養学科目）の内容の連続性に基づき、実際の入学時の化学・生物の成績と１年次に学んだ基礎科目との成績の関連について考察した。また、上記科目のアクティブラーニング推進を目的として、学生自らがXR技術を活用した解剖生理学の動画教材の作成や食の献立分析を実践した。
第３段階については、臨床の看護場面で必要とされる、あるいは看護場面において必要と感じたことのある神経学的内容について、文献調査を行った。その結果をもとに、神経学的に重要だと考えられた内容について、在学中の理解が支援できるよう、動物解剖実習のプロトコールを作成し、神経系の固定標本を一種類作成した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和5年度は、３つのGAP調査のうち、②在学時の座学/実習間GAPについてと、③卒業後の大学/臨床現場間の学習GAPについての文献調査と、そこから得られた結果から、GAPを補うための教材やカリキュラムの開発に時間を充てた点については、予定通りの進行であるが、①についての看護学生を対象としたアンケート調査、②についての看護学生および看護大学教員を対象としたアンケート調査についての倫理審査承認が未達成の状況であるため、やや遅れているとした。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和６年度は、令和5年度の「GAPを補うための教材開発」と教育実践を継続する。教材や教育実践に関しては、その評価方法についても検討していく。アンケートについては、令和７年度からは新学習指導要領の学生が入学してくるため、①大学入学時の高校/大学間の学習GAP、を最優先に実施するようにし、続いて、②在学時の座学/実習間GAPについてのアンケート実施を行う予定である。
③卒業後の大学/臨床現場間の学習GAPについては、covid-19が第5類に移行してのちも忙しい臨床現場に対し、どのように必要なデータを取得するかを検討し、令和7年度につなげる予定である。
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