| 研究課題/領域番号 |
22K02730
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 追手門学院大学 |
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研究代表者 |
上田 滋夢 追手門学院大学, 社会学部, 教授 (90639022)
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| 研究分担者 |
萩原 悟一 九州産業大学, 人間科学部, 准教授 (30734149)
栗田 佳代子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50415923)
江原 謙介 阪南大学, 流通学部, 准教授 (10962053)
石川 勝彦 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (30714779)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 学生アスリート / デュアルキャリア教育 / 学生アスリート支援者支援 / 学生アスリート支援部局 / デュアル・キャリア形成 / 学生支援担当者 / 学修支援担当者 / 学生支援者支援モデル / 学生支援者のための教育 / 大学院教育 / デュアルキャリア / デュアルキャリア形成支援 / 学生アスリート支援者 / 学生アスリート支援者プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、大学へスポーツ推薦等で入学した競技志向の高い学生アスリートが学業・スポーツ・キャリアを一体的に実現するために必要な支援体制の整備を目指す。そして、本研究の目的は、第一に学生のデュアルキャリアに関して大学と学生がそれぞれ抱える問題とニーズを明らかにすること、第二に大学でアスリート学生の支援に当たる支援者のためのプログラムと評価方法の開発である。その際、既に学業・スポーツ・キャリアの一体的育成の支援システムが確立している海外の事例を調査し、我が国に適合する支援者支援をつくりだし、調査から得られた結果や研究資料を随時現場担当者と共有できるプラットフォームづくりをも目指すものである。
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| 研究実績の概要 |
本年度は2022年度から継続して国内調査を行った。UNIVAS、KCAA加盟大学を中心に、デュアル・キャリア支援担当者に対し支援プログラムの有無、担当者のスキルとコンピテンシー、課題についての調査を行った。昨年度（2022年度）まで学生支援部局がCOVID-19対応で多忙であった状況から、鋭意可能な団体や大学においての調査は行えたものの、当初の計画のN値の半分程度となった。学生に対してもUNIVAS及びKCAA加盟大学を中心に、デュアル・キャリア形成の現状と学生からの支援ニーズの調査を行った。ここでも窓口となる当該部局の多忙さから、N値は当初予測を下回った。しかしながら、冬季の競技種目を追加して対象としたため、当初計画した調査を補足したものとなった。
サンプル収集の途中経過ではあるが、第１次分析結果としては、回答したほぼ全大学においてデュアル・キャリア支援担当者に対して特化した支援プログラムがみられなかった。これらの担当者の特性はアスリート出身の職員、もしくはジョブローテーションによるものとの回答が多く見られた、担当者のスキルとコンピテンシーに関しては、学生アスリートに対するデュアル・キャリア支援とは異なる一般的な社会人養成スキルとコンピテンシープログラム内容であったことが確認された。調査途中ながらも、各担当者も学生アスリート支援に困惑している回答が90%以上であったことも含め、デュアル・キャリア支援担当者に対する支援プログラムなく、担当への指名、配置等が行われている現状が確認された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
昨年度（2022年度）まで調査の中心的存在である学生支援部局がCOVID-19対応で多忙であったため、本研究の調査に関する遅れがみられたのと同様に、2023年度もコロナ禍後の大学内対応で多忙であるとの回答状況から、当初予定より遅れた。しかしながら、鋭意可能な団体や大学、課外活動クラブに調査を行い、当初計画のN値の半分程度となった状態での調査分析を行った。
また、学生に対する調査に関しては、UNIVAS、及びKCAA加盟大学を中心にデュアル・キャリア形成の現状と学生からの支援ニーズ調査を行った。しかしながら、上記の部局の協力が必要不可欠であることも含めて、学生へのアプローチも当初の予定よりは遅れた。冬季の競技種目も対象として加えたこともあり、若干の補足は行えた。
全体的には分析が後倒しになっている現状である、そのため2023年度末までの結果によって仮説の妥当性に絞りつつ分析を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
環境条件から2023年度までの調査の遅れを本年度は回復することが可能となったため、その回復をまず始めに行う。
サンプル収集の途中経過であはあるが、第１次分析の結果が仮説の妥当性を示唆するものであったことを踏まえ、デュアル・キャリア支援担当者に対して特化した支援プログラムの実施状況、そのプログラム内容の調査数を向上させ、その仮説の妥当性を見出すことを目標とする。同様に、学生に対するデュアル・キャリア支援プログラムの効果に関する調査を当初の予定通りに行うこととする。
本年度はデュアル・キャリア支援担当者と学生に対する効果を比較した第１次結果を提示することを目標とする。
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