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新型コロナウイルス感染症による訪問教育の学習環境への影響

研究課題

研究課題/領域番号 22K02747
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09060:特別支援教育関連
研究機関愛媛大学

研究代表者

樫木 暢子  愛媛大学, 教育学部, 教授 (10635858)

研究分担者 苅田 知則  愛媛大学, 教育学部, 教授 (40363189)
中野 広輔  愛媛大学, 教育学部, 教授 (60735330)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード訪問教育 / COVID-19 / 学習機会の保障
研究開始時の研究の概要

2020年度、2021年度に実施した訪問教育に関する全国調査及びコロナ禍における訪問教育に関するアンケート調査結果の比較検討を行い、COVID-19による訪問教育の学習環境への影響を考察する。これらの知見を踏まえて、訪問教育実施校を対象にCOVID-19により訪問教育の学習環境が受けた影響及び教育実践の工夫などの調査を行い、感染症流行期における訪問教育の現状と課題を明らかにする。本研究を通して、訪問教育の学習環境の実践事例を公開することで、重症児教育における訪問教育の意義を明らかにし、訪問教育の教育環境の充実を目指す。

研究実績の概要

訪問教育担当教員を対象にコロナ禍における訪問教育の状況、対応などについて複数の自治体において、聞き取り調査を行った。主な結果として、①訪問での教育ができない場合の代替方法、②代替に伴う職務上の負担、③訪問教育担当教員の心理的負担、などが見えてきた。特に、訪問教育に関する第九次調査等では把握しきれていなかった、訪問教育担当教員の心理的負担の背景を知ることができた。実践研究として、GIGAスクール構想で配布されたタブレット端末等を活用したオンラインスクーリングへの支援として、テレプレゼンスロボットを貸し出し、オンラインスクーリングに関する実践を行った。成果として、角度調整やズーム機能などが使いやすく、タブレットだけのオンラインスクーリングより訪問生が見たい場所が見えること、通学生はテレプレゼンスロボットが動くことで、訪問生の存在を実感しやすいことなどが明らかになった。
訪問教育においては、障害が重度で重複していることからICT機器を使用できる環境設定、フィッティングなどの課題があることから、関連学会において、実践研究の示唆を得るため、特別支援教育におけるICT活用や遠隔授業等に関する情報収集を行った。また、医療的ケアのある訪問生の訪問教育の現状視察を行った。
得られた知見を基に、訪問教育における学習機会の保障と学習内容の充実に向け、好事例の収集と情報発信により、ICT活用の方策を探っていきたい。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

5月に新型コロナウイルス感染症が感染症法上の第5類に変更になった。そのため、学校の教育活動をコロナ前に戻す取組が始まり、訪問教育担当者が対応に追われ、研究協力を依頼しにくい状況が続いた。

今後の研究の推進方策

学校の教育活動が平常に近づいてきており、研究協力を得やすくなることから、インタビューやアンケート調査などを進め、実践の蓄積に取り組んでいく。一方で研究全体がやや遅れていることから、3か年計画を1年延長することも視野に入れて、研究成果をまとめられるようにしたい。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] COVID-19感染症による訪問教育への影響-訪問教育に関する第九次全国調査結果から-2022

    • 著者名/発表者名
      樫木暢子・斉藤淑子・栗山宣夫・大崎博史・南有紀
    • 学会等名
      日本特別ニーズ教育学会第28回研究大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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