| 研究課題/領域番号 |
22K02752
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
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研究代表者 |
桑原 桂 新潟医療福祉大学, リハビリテーション学部, 准教授 (00734047)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | LENA / 両側人工内耳装用児 / 両側人工内耳装用 / 難聴乳幼児 / 療育 / 言語発達 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
難聴児の早期発見に伴って1歳代の両側人工内耳装用児が急増した。しかしこうした児に対する早期療育はまだ提供されておらず、保護者が担う場合が多い。
アメリカでBetty HartとTodd Risleyが1980年代に行った調査で、3歳までに親が子どもに語りかける会話量の違いが4歳以降の学業成績や将来の職業選択に関わるという報告がある。難聴児たちは胎児期に母親の声が聞けなかったため、母子間の感情のきずなを形成することも遅れがちになる。そうした難聴児が1歳から両側人工内耳装用を始めても３歳までに母親が語りかける量は重要であるためLENAシステムを導入することが適切であると考えた。
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| 研究実績の概要 |
（１）難聴児の早期発見に伴って1歳代の両側人工内耳装用児が急増したが、日本では難聴の0，1，2歳児に対する早期療育の提供の仕方がいまだに確立されておらず、各自治体で検討中である。両側人工内耳装用乳幼児に対する療育は必要不可欠であるが、日本ではまだ児の数も少ないため、親に頼っている。そのため次の2つの理由で療育は親に委ねられている。一つ目は、1歳代の両側人工内耳装用児が常時装用するまで指導や時間が必要であるが早期に可能となった児は聴覚正常な児と同様の言語発達を遂げると考える耳鼻科医もおり、そういったいわゆる成功例に対して早期療育の提供は行われていない。二つ目は、1歳代に両側人工内耳装用を行った児の言語発達に関しては、欧米諸国の事例では乳幼児期の療育が大切とされているが、日本では前記したように新生児聴覚スクリーニング検査後の０，１，２歳児への療育体制を整えている最中で未だに特別支援学校（聴覚）の地域のセンター的な役割に頼り、体制整備が進まない。そのため、1歳代に両耳人工内耳装用を行った児を持つ保護者は、特別支援学校の乳幼児教室から相談支援を受けたり、人工内耳埋め込み術を受けた病院のSTと相談をしたりしながら自分自身で行う場合が多い。本研究の目的はそうした両側人工内耳装用乳幼児を持つ親への支援として、LENAシステムを導入し、言語発達促進に利用することである。
（２）2022年度はLENAシステムを購入するため、オンラインでLENAシステムを利用しているアメリカの療育担当者とディスカッションをする無料セッションに何度か参加したが、体調不良のため、LENAシステム購入までにいたっていない。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
（１）LENAシステムの購入が体調不良のため遅れていることである。
（２）LENAシステムをまずは通常発達児に利用したいため、新潟医療福祉大学内に併設されている新潟医療福祉大学付属インターナショナルこども園にて聴力検査を行う準備を進めているが、体調不良で機器の整備ができなかった。2023年2月から治療を始め、体調が5月に順調に回復したため、新潟医療福祉大学付属インターナショナルこども園にて0～5歳児の聴力検査を今年度春夏に行う体制を整えた。
（３）現在、3歳未満の両側人工内耳装用児は、今年度3歳になるが、一人いる。しかしまだ常時装用ができていない。常時装用に向けて指導を行いながら、常時装用が叶い、保護者に余裕ができたらこの児からLENAシステム導入を始める計画である。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究を進めるために次の4項目を早急に進める必要がある。
（１）聴力検査実施に関するものと、LENAシステム使用協力に関するもの、2つの倫理申請を6月末までに終える必要がある。
（２）購入に関してやり取りを始めたLENAシステムを販売しているMs. Kate Pistoneと連絡を取りながら、LENA online portalを通じてLENAシステム購入を始める。
（３）購入後、使い方に慣れる必要があるので、7月中旬までにLENAシステムを臨床を行っているときに自分で使用して慣れておく。
（４）聴力検査を行う聴力機器で必要な物品購入と、聴力検査に使う部屋への移動後、校正が必要なので構成する費用の見積もりを早急に出してもらい、聴力検査の準備を7月中旬までに整える。
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