| 研究課題/領域番号 |
22K02773
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 鹿児島大学 |
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研究代表者 |
雲井 未歓 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 准教授 (70381150)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 読み書き困難 / 学習障害 / 学習支援 / メタ認知方略 / 学習困難 / 読み書き |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、学習障害児およびそのリスク水準にある児童への読み書き支援を、学習方略の形成と利用に着目して検討する。目的は、漢字の学習方略の形成を促進する要因を明らかにすることとし、そのためにメタ認知方略に基づく介入の効果を検証する。これらの介入は、通常学級でのプリント教材による指導と、臨床事例のタブレット教材による個別指導において実施する。このことが、学習内容の定着や新たな内容の習得に及ぼす効果を分析し、読み書きの学習方略の形成とその促進要因を明らかにする。それに基づき、読み書き困難への自己対処方法としての有効性を考察する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、学習障害児およびそのリスク水準にある児童における、漢字学習の定着に関する効果的な学習方略の形成と利用の促進要因を明らかにすることである。この目的のために、学習におけるメタ認知方略に着目して検討する計画とした。今年度は主に、（１）小学生における単語の心像性に関する調査と（２）学習障害の事例を対象とした読み書き学習での介入方法の検討を行った。（１）について、心像性は語から想起されるイメージの明確さを数値化したもので、これが低い語では読みの学習に困難が生じやすくいとされている。本研究では指導と評価に用いる23語について、小学生1057名を対象にアンケート調査した。結果は、成人の心像性（佐久間ら,2005）と部分的に異なる特徴を示し、高学年ほど成人との相関が高く、発達に伴う心像性の変化が示唆された。また、児童の心像性は、成人のそれに比べ、単語読みスキル課題での誤答生起率との相関が強いことを確認した。これらより、自己説明による介入方略を検討する上で、語の統制を児童による心像性の評定に基づいて行う必要性が指摘された。（２）は、書字学習の定着に困難がみられる小学６年生の事例を対象として、漢字の構成要素（部品）に着目した学習支援を行った。その際、要素への分解とそれらへの命名は対象児自身に行わせた。また、学習指導から３日ないし４日後に学習内容を再確認させるリマインド手続きを伴わせた。その結果、支援から1週間経過後における漢字書字の保持率に、著明な効果を認めることができた。また、ADHDを伴う学習障害の6年生の事例を対象に、音読における困難の要因の分析と支援の検討を行った。音読場面の観察と各種アセスメント結果の分析基づき、ディスレクシアによる読み困難とADHDに起因する読みの失敗とを大別した。また、これらを考慮した支援を行って、音読の改善を確認した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
読み書きの学習においては、指導する語の属性が習得に影響するため、この点の統制が重要となる。本年度の検討では、児童における単語の心像性の基礎的データを収集・整理した。その結果、児童においては語の心的イメージの想起の特徴が、成人の場合と部分的に異なり、読みスキルとの関連性は、児童による心像性の方が強いことが明らかになった。これにより、今後の検討で介入の効果を分析する際に必要な指標を得ることができたと指摘することができる。また、学習障害の事例を対象とした漢字書字学習の支援では、学習手掛かりの作成を自身で行う手続きが自己説明に基づく介入として、リマインド手続きは自己テストに基づく介入として、それぞれ効果をもたらしたことが推測された。このことは、メタ認知方略に基づく読み書き学習の介入方法の基本的な枠組みを構成するものと指摘することができる。ADHDを伴う学習障害児童への支援では、ルビ打ちや文の区切りの表示といった読み支援とともに、目標設定やキーワードによるプライミングの有効性を確認した。このことは、読みの学習困難が多様な要因によって生じることを考慮し、介入の方法を個別に設定する上で重要な要素となる。これらの結果により、次年度には自己説明による介入効果をイラストや例文の作成の点から検討し、それらを含めた個別支援教材の設計・開発に着手することが可能となった。このことから、頭書のとおり進捗状況を判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度の結果を踏まえて、今後の研究では（１）小学生における新出漢字の習得と定着に関与する要因について調査を行い、困難のリスク把握に有効な基準値を得ること、および（２）漢字学習の定着を促進する教材群を開発・検証することが課題となる。（１）の推進方策としては、複数の小学校の協力を得る必要があるため、児童や教員の負担とならない簡便な手続きと、協力校の教育に資する情報のフィードバックを検討し、連携して取り組む体制を整える。（２）については漢字学習に用いる教材作成に児童自らが関与することの効果を検証するが、イラスト、例文、漢字の部品とその名称のうち、対象児の特性や関心に応じて関与の仕方を最適化する。これらの教材は、従来作成してきた見本合わせ課題を中心とするソフトウェア群に反映させることで、効果的に研究を推進できるようにする。
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