研究課題/領域番号 |
22K02835
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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研究機関 | 順天堂大学 |
研究代表者 |
宮野 剛 順天堂大学, 医学部, 先任准教授 (60529840)
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研究分担者 |
市村 浩一郎 順天堂大学, 医学部, 教授 (10343485)
藤原 なほ 順天堂大学, 医学部, 准教授 (20589543)
糸魚川 善昭 順天堂大学, 医学部, 准教授 (30771810)
七戸 俊明 北海道大学, 医学研究院, 准教授 (70374353)
渡邊 祐介 北海道大学, 大学病院, 特任講師 (90789405)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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キーワード | 低侵襲外科手術 / 解剖学 / 手術指導 / 外科教育 / リモート/オンライン / 小児外科学 / 小児外科 / トレーニング |
研究開始時の研究の概要 |
2012年の日本解剖学会と日本外科学会によるガイドライン制定に伴って推進されてきた Cadaver Surgical Training (CST) を「小児領域に確立」する。技術指導方法として、オンラインによる遠隔教育システムを構築し、実臨床例への応用効果を評価する。オンサイト受講者には術者自身の筋疲労度の定量評価、手術動画による第三者評価などを追加する。本成果は、世界で初めての小児低侵襲外科手術の遠隔教育システムPOP-CST: Primary Online Pediatric-CSTの構築となり、小児外科における手術手技教育を普遍的、標準的かつ客観的にすることに大きく貢献する。
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研究実績の概要 |
内視鏡外科手術を中心として急速に発展した低侵襲外科手術の技術獲得は容易ではない。特に小児領域では成人より対象疾患が多岐にわたる一方、各々の症例数が極端に少ないため、実臨床のみによる技術獲得は困難を極め、新たなトレーニング法の構築は喫緊の課題である。本研究では、2012年の日本解剖学会と日本外科学会によるガイドライン制定に伴って推進されてきた Cadaver Surgical Training (CST) を「小児領域に確立」することを目的としてきた。 指導/教育効果の判定方法として、各参加者(オフサイト/オンライン)が "実際に自身で手術を行う上でどれだけ具体的にその手術のイメージを描けるようになったか" に主眼を置いた。具体的には、オフサイト/オンサイト受講者ともに、オンラインによる遠隔教育システムを構築した上で、CST受講前後に 実際の手術を執刀する上で修得すべき必要な知識/技術を項目化/スコア化し、そのスコアの変化、およびオンサイト/オンライン参加での特徴に着目し、具体的にオンサイト/オフサイト各々の利点欠点、項目毎の評価スコアの相違点などを明確にした。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
学内(順天堂大学)でのリモート環境整備(工事)が想定より早く進んだため、オンラインでのCadaver Surgical Trainingも早く企画し、実施することが可能だったため。また本学関連部署(解剖学講座/大腸肛門外科学講座/小児外科学講座など)および研修医(順天堂大学附属浦安病院)の積極的な参加も早期開催を後押しした。結果的に十分なデータが得られ、論文化も順調に進んだ。しかしながら結果的に、新たな研究事項、関連するが異なる目的の研究案が生じ、現在研究を具体化、立案を試みている。
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今後の研究の推進方策 |
論文化した研究内容(上記)は、世界で初めての小児低侵襲外科手術の遠隔教育システムPOP-CST: Primary Online Pediatric-CST構築の一歩となったと考えている。今後は当初予定していた通り、POP-CSTの受験者(参加者)が、本実験(Online Pediatric CST)で得た知識や理解をどの程度、実際の臨床に活かす/応用することが出来るかを長期的に観察する。具体的には実臨床症例/手術の前後においても教育効果を評価し、臨床への応用効果の解析を念頭に置いている。また同時に術者の身体的疲労度(負荷)を筋の硬化度を定量化することによりトレーニングの効果を客観的に評価し、更にオンラインでも応用できるよう具体的に立案している。
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