| 研究課題/領域番号 |
22K02841
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
佐藤 慎一 日本福祉大学, 国際学部, 教授 (10410763)
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| 研究分担者 |
影戸 誠 日本福祉大学, その他部局等, 客員教授 (50351086)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 協働学習 / 教育開発 / カンボジア / 国際協働学修 / プロジェクト型学修 / 高等教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、国際教育開発を対象とし、国内外の大学生が協働で取り組むプロジェクト型学修（以下、国際協働PBL）を企画・実践・評価する。国際協働PBLは、多様性に富む真正な環境下での問題発見・解決に英語で取り組む機会を提供するものである。問題発見・解決力、国際的な共感力、英語活用力といった、近年重要性が指摘される汎用的な力の育成に有効と仮定し、学生の修得状況を評価する。また、持続性のために必然となるオンライン活動と学修効果向上のため、ICT環境を先行研究の知見を踏まえてデザインする。一連の国際協働PBLの実践を通じて、その実態、育成されうる力、持続性ための要件と課題を明らかにしていく。
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| 研究実績の概要 |
PBLの基盤となるカンボジアの教育改善に向け、現地教員と連携し、小学校で活用するための英語教材、算数教材の開発を昨年度に引き続き実施し、デジタル教材を充実させた。ICTを活用した教育を現地に普及させるとともに、日本の大学生も当該教材の活用方法を理解し、現地訪問時に授業支援を行いながら、ほぼ同世代の現地教員との関係構築をした。当初、教員養成校の学生との国際協働PBLを計画していたが、現地の教育改革の影響等もあり、2024年3月時点で、教員養成校には学生が1人も在籍しておらず、卒業して数年以内の小学校教員と連携したプロジェクトを実践することとした。結果として、国際教育開発を通じたPBLを実際にいくつか企画・実践し、事例を示すことができた。
具体的な実践としては、現地に渡航し、グループワーク等を取り入れた英語学習活動の支援、アプリを利用した算数教育、日本の学童と現地小学校によるオンライン交流学習などがある。実際の教育現場における活動であるため、学生は、各種の教育・学習実践の先行事例を踏まえ、学習者を中心とした取り組みとなるよう、現地教員と打合せを重ねて計画した。小学校教員の経験を持つ研究分担者からの助言も適宜得ながら活動を進めた。取組の成果をショート動画にまとめてSNS上で発信し広報するとともに、学生自身が活動のプロセスを短いサイクルで振り返る契機とした。
学童と現地小学校のオンライン交流学習においては、言語の壁が大きい等の課題がある中で、子どもたちにとって楽しく充実感ある実践とするため、事前活動を含め、先行研究を踏まえた計画を立案した。予定外のことが起こりながらも、学生と現地教員が連携して対処する様子が見られた。こうしたやり取りを通じて、学生はカンボジアならではの事情への理解を深め、また、現地教員とともに、効果的なオンライン交流学習のための知見を深めている様子が観察された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定していた教員養成校に学生が在籍しないという事態となりながらも、同校を卒業した若手教員と連携したPBLに切り替えて実践をできており、国際教育開発を通じたPBLの実践は、おおむね、意図通りに行うことができた。教員養成校に在籍していた際から付き合いのある若手教員が複数いるため、調整も順調に進んだ。
発表を予定した国際会議の1つ（中国）において、ビザの発給に多大な時間がかかり渡航日に間に合わず、発表できなかったが、国内学会、国際学会、1件ずつは発表をすることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
国際協働PBLの実践は、一過性のものではなく、持続的な活動を目指しており、その点については、予定に沿って進めることができている。ただし、想定外のことが起きたり、実践のための調整に多くの時間を要し、緻密な評価の実施にまでは至っていない。PBLの実績を重ねたことで、今後は、日本側・カンボジア側、双方が見通しを持って計画的・効率的に実践できると思われるため、本研究の最終年度の活動として、これまでの取り組み、今後行う取り組みを含め、詳細の分析・評価し、学生・現地若手教員に育成される力を考察する。
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