| 研究課題/領域番号 |
22K02847
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 高松大学 |
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研究代表者 |
神部 順子 高松大学, 経営学部, 教授 (50453478)
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| 研究分担者 |
山口 明日香 高松大学, 発達科学部, 教授 (00633257)
玉田 和恵 江戸川大学, メディアコミュニケーション学部, 教授 (20299902)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | ICT問題解決力 / データサイエンス教育 / 情報科教育 / カリキュラム開発 / 情報科教員養成 / データサイエンス / 教育プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
次世代を担う若者に，情報社会での判断力としての情報モラルや価値の創出を目指したICT問題解決力を育成するための情報教育の実現が喫緊の課題となっている．本研究では，大学でのICT問題解決力を育成するためのデータサイエンス教育プログラムを開発する．その際に高大連携に基づいて学習者の学力到達度・地域性に対応し，専門分野・ICTレディネス段階に応じた適切な指導法・教材開発を目指す．この手法を活用して高等学校「情報Ⅰ」の指導への展開を検討するとともに，情報科教員養成に活かすことを目指す．
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| 研究実績の概要 |
本研究は，大学で専門分野・学習者の学力到達度・地域性に対応したデータサイエンス教育のためのカリキュラム及び教材を開発し，効果検証をするとともに，高等学校「情報」での展開可能性を検討し，情報科教員養成に活かす．そのため，データサイエンスに主眼を置き，高大連携を見据えたICT問題解決力の育成プログラムの開発について検討している．データサイエンスにおいては単に従来型の統計教育をベースとするのではなく，ICTツールを活用した情報の思考・判断・表現能力を高めることを目的とする．
ここで，高等学校での情報教育の現状を把握し，それに対応した大学での学びを検討している．まず、現職の情報科担当教員が「情報Ⅰ」に関して，指導を求められている内容について，どのようなイメージを持っているか，香川県高等学校情報部会に所属する情報担当教員を対象に調査し，回答者をグループ分けすることでその特徴を明らかにした．今後は，「情報Ⅰ」を意義ある教科とするために，学習指導要領に関する調査だけではなく，教員自身の知識・意識・指導スキル・学校現場の情報環境など，多岐にわたる要因を検討する必要があることがわかった．
また、大学生のAIやデータサイエンスに対する意識調査を実施し、データサイエンスへの理解は，まだ十分とは言えないことがわかった．今後，大学での学びのゴールをどこに設定するかについてより明確にする必要がある．特に，大学の情報関連科目授業において，カリキュラム展開による教育的効果とその意義を明らかにすることが求められていると考える．さらに，専門分野・学習者の学力到達度に応じたデータサイエンス教育のためのカリキュラム及び教材開発が求められている．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
フレームワークを活用した授業の設計法や支援教材の設計原理を確立し，大学生向けの指導案や教材例を体系的に作成し研究代表者・分担者の大学で授業カリキュラムを実施し指導効果を検証することについては、予定より遅れている．一方，ICT問題解決を育成するためのデータサイエンス教育プログラムを開発し大学生を対象に効果検証を行うことには着手している．また，高等学校「情報」での展開可能性を検討し，情報科教員養成のための教師教育の手法についても進めることができている．
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は評価尺度としてICT 問題解決力育成に関するルーブリック・ポートフォリオを開発に着手する．そして，カリキュラム・指導法・教材・評価尺度（ルーブリック）・ポートフォリオを基に，協力を依頼できる様々な大学で授業実践し，効果を検証し，改善を図ることとしたい．
また，高等学校「情報」での展開可能性について，高等学校情報教員と意見交換を行うため，香川県高等学校情報部会への協力依頼を進めている．特に2022年度から始まった新しい学習指導要領に対する教員の意識を探り、今後，情報教育について高大連携の視点から検討する材料となる調査を実施する。
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