| 研究課題/領域番号 |
22K02883
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
野中 美津枝 茨城大学, 教育学部, 教授 (90522029)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 授業研究 / 活用力 / 授業効果 / パフォーマンス課題 / 家庭科 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
21世紀型学力では、市民性が重視され、協調性と問題解決能力が挙げられている。家庭科では、社会において自立して生きていくために生活課題解決能力の育成を目標としており、21世紀型学力を育む。新学習指導要領では変化の激しい社会に生きるために必要な資質・能力として、学んだことを人生や社会に生かそうとする活用力、問題解決能力の育成が重視されている。そこで、本研究では、活用力に着目して、生活課題解決能力で育む活用力を具現化して、知識・技能を活用するパフォーマンス課題を導入した体系的なカリキュラムを検討し、獲得する知識・技能・活用力を明確化して指標を作成し授業分析に用いることで、授業効果を実証的に検証する。
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| 研究実績の概要 |
21世紀型学力では市民性が重視され、協調性と問題解決能力が挙げられている。家庭科では、社会において自立して生きていくために生活課題解決能力の育成を目標としており、21世型学力を育む。新学習指導要領では変化の激しい社会に生きるために必要な資質・能力として、学んだことを人生や社会に生かそうとする活用力、問題解決能力の育成が重視されている。そこで、本研究では、活用力に着目して、生活課題解決能力で育む活用力を具現化して、知識・技能を活用するパフォーマンス課題を導入した体系的なカリキュラムを検討し、獲得する知識・技能・活用力を明確化して指標を作成し授業分析に用いることで、授業効果を実証的に検証する。
研究の2年目として、初年度に取り組んだ実践研究「消費生活分野における生活リテラシーを育むカリキュラム」の授業効果について、授業分析を進めた。家庭科における消費生活・環境分野は、持続可能な社会の構築に向けて社会システムの問題を批判的に捉えて消費者市民を育成するために、批判的生活リテラシーを育む体系的なカリキュラムや教材が必要である。そこで、中学校家庭科における消費生活・環境分野の「消費者の権利と責任」を取り上げて、批判的思考を育む教材開発、授業設計を行い、授業実践、授業を分析して、効果的な教材の検討を行った。さらに、中学校家庭科の消費生活・環境分野に環境や社会に与える影響を考えるパフォーマンス課題を取り入れ、自立した消費者の育成を目指したカリキュラムを開発・実践し、その効果を実証的に検証した。授業効果については、育成する資質・能力である活用力に着目して、獲得する知識・技能・活用力を明確化して指標を作成し、カリキュラムの授業実践の事前・事後で生徒に調査して比較することで、授業効果を実証的に検証した。
これらの授業実践の授業効果を論文にまとめ、大学の実践紀要に掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
生活課題解決能力を育成する授業を実践して、授業効果を実証的に検証するために、消費生活・環境分野で実践した授業研究について、批判的思考を育む教材や消費生活の活用力を育むパフォーマンス課題を導入した授業実践の授業効果を論文にまとめ、大学の実践紀要に掲載された。
また、活用力を育む実践研究として、中学校家庭科における「生活の課題と実践」に着目して、実践研究を進めた。その他、高校家庭科における活用力を育むプロジェクト学習の授業研究グループにおいても、育む知識・技能・活用力を明確にして指標を作成し、プレ授業実践を踏まえて改善を加えて授業実践を実施し、授業効果の検証を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2年目に取り組んだ中学校家庭科における「生活の課題と実践」の実践研究の授業効果について、授業分析を進めて論文にまとめる。また、高校家庭科における活用力を育むプロジェクト学習における授業実践、授業研究を引き続き進めていく。現在、２校で授業実践を継続中であり、作成した育む知識・技能・活用力の指標を用いて授業効果を検証いていく。また、学びにおける生徒の変容も授業分析をする予定である。
その他、高校の金融教育や消費者市民における授業実践研究についても、育む知識・技能・活用力を明確にして、授業効果を立証できるようにしていきたい。また、高校生の金融に関する調査結果を収集しており、今後分析をして、論文化を検討している。
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