| 研究課題/領域番号 |
22K02887
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 愛知教育大学 |
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研究代表者 |
磯部 征尊 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70736769)
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| 研究分担者 |
人見 久城 宇都宮大学, 共同教育学部, 教授 (10218729)
伊藤 大輔 秋田県立大学, 総合科学教育研究センター, 教授 (40440961)
寺田 光宏 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (40514641)
松永 泰弘 静岡大学, 教育学部, 教授 (80181741)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | STRAM教育 / Curriculum Maestro / 創造性 / 双方向性 / STEAM教育 / STEM教育 / MINT教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
様々な要因が複雑に関係する現代社会の問題に対し，各教科の知識・技能を適切に活用した創造的活動に基づく課題解決を通して，実践的な資質・能力を育成しようとするSTREAM教育が国際的な教育改革として推進されている。しかし，我が国を含め，諸外国のSTREAM教育に関する学術的な調査研究は，どのような歴史的背景や現代の教育課題がある。
本研究では，研究対象とする諸外国のSTREAM教育への学術調査研究と，小・中学校での教育実践研究を通じて，STREAM教育に基づく複合的な領域構成と教育課程基準の理論的根拠を明らかにすることを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究の学術的独自性は，以下３点の理論的根拠を明らかにする。①STREAM教育に着手した先進技術に対応した学習改善の状況，②個人個人の学習内容の蓄積を図るポートフォリオやスタディ・ログへの対応，③科学技術の急速な発達に対応し，情報活用能力等の基盤学力を指導できる実践力を向上する専科教員の配置状況と，教員養成・研修教育システム，である。
令和５年度は，研究代表者（磯部）が英国へ現地調査を行った。①については，調査校の内，Exeter Maths Schoolは，Aレベル試験を扱っていた。試験局は，学校の教員が試験シラバスを見て選んでいた。Computer Science（以下，CS）は，Isaac Computer Science（https://isaaccomputerscience.org/?examBoard=all&stage=all）のサイトを活用して，STEM/STEAM学習を取り入れていることが分かった。
②及び③については，調査校の内，各小学校において，予算に応じて様々な教材を購入し，活用していることが分かった。North Newton Primary Schoolでは，「Curriculum Maestro」「eLIM EdTech」をどのようにカリキュラムをデザインするのかが，学校全体の課題になっていた。「Curriculum Maestro」自体が，「Long Term Program（年間指導計画）」に位置付けられていた。また，同校では，Ofstedからは，2023年１月に監査を受けて，４段階中３番目に良い評価を得た。その際，「Curriculum Maestro」の頻度は，調査対象外であった。英国は，Ofstedの組織が，教員養成及び研修教育システムの一助を担っていることが分かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究分担者も，それぞれの役割を遂行すると共に，相互に情報共有を図っているため。
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| 今後の研究の推進方策 |
各研究仮説の検証と成果を教育実践に効果的に還元するため，下記の下位目標を設定した。①インターネット及び現地調査による学術的調査の双方より，研究 対象国の教育課題及びSTREAM教育に関する教育目標・内容・方法を，質的・量的側面から検証すること，②日本型STREAM教育を核とする複合的な領域を小・中学 校で実践し，教育課程基準の体系化を試みること，③下位目標①の成果による「21世紀の技術教育」の資料と，下位目標②の成果による技術教育課程基準を作成 し，関係者を対象としたフォーラムを実施すること，の３点である。 令和６年度は，令和５年度に着手できなかった下位目的②を満たすために，研究協力者（研究者及び授業者）へのインタビュー実施と教育実践を行う。また，その実践結果を踏まえつつ，教育課程基準の体系化するために，複合的な領域の整理と類型化を通して，教育課程基準の体系化を試みる。
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