| 研究課題/領域番号 |
22K03033
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10010:社会心理学関連
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
山口 裕幸 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50243449)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | team processes / team virtuality / team communication / hybrid teams / action research / psychological safety / teamwork / shared mental model |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、チームのバーチャリティ水準(チーム活動全体の中で電子ミーティング・ツールによる活動の実施比率の高さ)が、メンバーのチームワーク行動やワーク・モチベーション、ワーク・エンゲージメント等の心理変数および「共有メンタルモデル」や「心理的安全性」等のチームレベルの心理学的創発特性に及ぼす影響特性について、組織現場の問題解決活動と協働しつつ進める行動観察やインタビュー、質問紙調査と、変数間の理論的関係性を明らかにする実験室実験とを相互循環的に行うアクション・リサーチのアプローチによって明らかにする。また、その知見に基づき、社会変動に即応した効果的なチーム・マネジメントの実践方略を検討する。
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| 研究実績の概要 |
3年計画の2年目となる2023年度は、企業を中心とする組織現場における行動観察、インタビューを基盤に質問紙調査項目を精査し作成し、それを活用した測定活動を推進した。コロナ禍の沈静化に伴い、高いバーチャリティを伴って運営されていた組織のチーム活動が、次第に低いバーチャリティのもとでの活動へと推移する現実を踏まえ、同一組織を対象に、複数回の調査を実施し、バーチャリティの変化が、チームメンバーのモチベーションやワークエンゲージメント、チームワーク行動、さらには心理的安全性等のチーム・ダイナミクスにもたらす影響を測定し、分析を行う活動を進めた。なお、この調査活動は、企業と協同して現場の問題解決を図るアクション・リサーチのアプローチを採用したものも加えた。これは、時系列的に２回の調査研究を実施する狭間の期間に、チーム・コミュニケーションの活性化活動を組織で実施する形をとる現場実験の性格を持つ取り組みである。
これらの実証研活動の結果、低下しているとはいえバーチャリティは組織におけるチーム・コミュニケーションに不可欠の特性になっていることが明らかになった。そして、時間や労力の低減によるクオリティ・オブ・ワークライフの改善というポジティブな影響はあるものの、発言のタイミングのとりにくさ、合意のとりにくさ、堅苦しい発言ばかりへの偏り、孤立感、チームの心理的安全性の低さといったネガティブな影響も明らかにされ、功罪両面が確認できた。さらには、出社する割合が増え、対面コミュニケーションも行うハイブリッド型へとチーム・コミュニケーションの形態が変容していることで、上記のネガティブな影響は軽減する方向にあることも分析結果は示していた。
こうして得られた研究成果は、国際学会および国内学会で発表するとともに、論文にまとめて投稿を行い、一部は採択され、公刊された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は３つの目標を基軸に推進している。まず第１に、チームのバーチャリティの高低によって、メンバー（個人）レベルのワーク・モチベーションやワークエンゲージメント、職務満足感、チームワーク行動、さらにチームレベルの心理学的創発特性である心理的安全性や共有メンタルモデル等にいかなる影響が及ぼされるのか、実証的に明らかにすることである。1年目に引き続き２年目の本年度も、組織現場の問題解決活動と協働しつつ進める行動観察やインタビュー、質問紙調査を行って、この取り組みを推進することができている。
第2の目的は、上記の組織現場を対象とする調査研究と、変数間の理論的関係性を明らかにする実験研究とを相互循環的に行うアクション・リサーチを行なって、これらの実証研究で得られるエビデンスに基づき、組織現場で急速に進むチーム・バーチャリティの高まりがもたらす影響について検討することである。昨年度、企業組織との協力関係の基盤を形成し、本年度は、理論的に検討したチーム・コミュニケーション活性方略活動を組織現場で実践して、その活動の前後で質問紙調査を行い、活動の効果性を確認し、問題解決に生かしていくことに取り組んでいる。
さらに第3の目的は、アクション・リサーチを推進し、その成果に基づいて、バーチャリティ水準の影響を考慮した効果的なチーム・マネジメントのあり方について検討し、具体的な実践方略の提言を行うことである。すでに試行的な取り組みに着手して、一定の成果を上げている。課題は、組織現場にとってチーム・コミュニケーション活性化に向けた期待値の高い実践プログラムの開発である。その実現に向けて検討を進めている。
社会環境の変化に強く影響を受けつつも、本研究は着実に歩を進めており、３年計画の終了時点で有益な研究成果の獲得に向けて順調な進捗状況にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
３年計画の最終年となる2024年度は、バーチャル・チームを実践している組織現場における行動観察とインタビュー、意見交換を行って精緻に構成した質問紙調査を活用し、チーム・コミュニケーションにおけるバーチャリティーの高低の程度、オンラインと対面のコミュニケーションの両方を活用するハイブリッド化の程度が、メンバーレベル、チームレベルのチーム・プロセス特性に及ぼす影響について、理論的検討と実証科学的検討を相互循環的に実施するアクション・リサーチを引き続き実践する。研究代表者の異動に伴う研究環境の変化を考慮して、実験室実験に拘泥せず、組織現場で実験を行う工夫を取り入れていく。すでにある企業組織において、チーム・コミュニケーションの実態を時系列的に測定する基盤作りを進めており、理論的検討に基づく実証研究に歩を進める予定である。
さらに、最終年度であることを意識して、研究成果の公表および社会実装の活動に注力する。これまでに得られた成果は国内学会、国際学会で発表を行い、論文化も行っているが、さらに今後の研究で得られる成果をまとめて、国際ジャーナル・国内学会誌をはじめとして、専門書の執筆、各種学術メディアでの執筆等を行って、社会に広く成果を知らせ、理解されることを目指す。また、組織現場の管理者と研究成果を基盤にした組織開発のあり方について議論する機会を設け、実際に具体的な改善策を提示し、実践して、その効果を検証していく取り組みを進めていく。
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