| 研究課題/領域番号 |
22K03047
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
|
|---|
| 研究機関 | 東北大学 |
|---|
研究代表者 |
加藤 道代 東北大学, 教育学研究科, 名誉教授 (60312526)
|
|---|
| 研究分担者 |
神谷 哲司 東北大学, 教育学研究科, 教授 (60352548)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | コペアレンティング / 夫婦間調整 / 第二子出生 / 移行期 / 家族システム |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は第二子出生前後の母親を対象とする半構造化面接調査と第二子出生後の父母ペアを対象とする質問紙調査を通じて、「父・母・第一子3者関係」から「父・母・第一子・第二子4者関係」への移行の様態ならびに出生後の4者関係における父親関与（第一子関与、第二子関与、家事関与）と関連要因の検討を行い、家族システムが再構成されていく過程における父親と母親のコペアレンティング（ともに子育てを行うこと）の役割と課題を考察する。
|
| 研究実績の概要 |
１．課題１（第二子妊娠中後期と出生後の母親への縦断面接調査）に関して、第二子出産前の「父・母・ 第一子」3者関係、第二子出産後を見越した心構え、父母関係、父子関係、母子関係にかかわる準備についての1回目調査と、一部協力者には第二子生後５か月時２回目調査を行った。１回目調査の結果、①母親は、第一子が赤ちゃんを受容できるように熱心に働きかけ、これに応じて第一子が第二子誕生を待ち、兄・姉になる準備をしていると感じていた。第一子の理解が十分でない場合や分離不安がある場合は母親の不安につながった。②父親は第一子を可愛がり遊び上手だが、「平日はワンオペ」という現状は母親にとって第二子出生後への不安となっていた。③母親は第一子育児経験により、第二子出生後に再び余裕を失うことに不安を感じていた。自分ひとりでやろうとし不安定となった経験を踏まえ、頑張りすぎない、情報をうのみにしない、外部資源に頼る等の心構えを語った。④コペアレンティング関係では、父親に期待しすぎず完璧を求めない、やってほしいことは具体的に伝える、話し合うなどを考えていた（日本発達心理学会第35回大会発表論文集P189）。
２．課題２に関して「母親の認知する父親の感応的協働性尺度作成」の結果をまとめて学会発表を行った（日本心理学会第87回大会）。これを前年度学会の発表結果（日本発達心理学会第33回大会発表論文集P420発表）と併せて論文化した（発達心理学研究第35巻（1）印刷中）。父親が感受性と応答性をもって自らコペアレンティングに関与することを父親の感応的協働性と定義し，母親認知によるパートナーとの調和的コペアレンティング評価を可能とした。
３．子どものネガティブな情緒（怒り）に対する母親の反応（親の情動社会化）の調査を論文化し、母親の性格特性だけではなく、夫婦関係の質が母親による子どもの感情の社会化に関わることを示した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
面接調査では協力者数は少ないが事例法としてのまとめ方を考慮しながら継続している。前年度実施の質問紙調査で作成された尺度は、学会発表によって他研究者との情報交換の後、今年度は論文化し学術雑誌に投稿、現在印刷中である。本尺度を用いたコペアレンティング相互作用モデル検証のための質問紙調査の準備（仮説モデル作成の議論、使用尺度選定と尺度作成原著者への確認、web調査会社との折衝等）も進めており、全体として概ね当初計画どおりに進んでいる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
１.コロナ後、子育て家庭が反動的に多くの感染症流行に見舞われて、本研究がターゲットとした妊婦、乳幼児連れの母親はリクルート的にも調査実施的にも困難があった。面接の収集事例数がのびないことから事例法に方法論を修正してまとめることを検討し調査を継続している（2024年5月末～6月に一部協力者の2回目調査予定）。
２.課題２に対応した質問紙調査を実施する（2024年6月実施予定）。
３.学会における成果発表としては、日本心理学会第88回大会、日本発達心理学会第36回大会を予定している。
|
