ソーシャルスキルの階層構造をふまえたチームワーク能力の基礎的スキルに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号	22K03062
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分10020:教育心理学関連
研究機関	東洋英和女学院大学
研究代表者	渡部麻美東洋英和女学院大学, 人間科学部, 教授 (40635918)
研究期間 (年度)	2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円) 2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円) 2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円) 2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード	チームワーク能力 / ソーシャルスキル / 基本的スキル / 応用的スキル / 社会人 / 学生 / ソーシャルスキル・トレーニング
研究開始時の研究の概要	本研究では、チームで活動する際のソーシャルスキルであるチームワーク能力の基礎的スキルが持つ機能を明らかにするために、3つの研究を行う。研究1では、新卒後3年以内の社会人を対象者に、1年の間隔をおいた縦断調査を実施する。研究2では、大学生を対象者として、研究1と同様の実施計画で調査を実施する。研究1と研究2によって、基礎的スキルの高さが応用的スキルの高さや社会的適応を予測するかを検討する研究3では、大学生を対象に、チームワーク能力の基礎的スキルである「コミュニケーション能力」のトレーニングを実施することで、基礎的スキルのトレーニングが応用的スキルにも効果を及ぼすのかを検討する。
研究実績の概要	本研究では、チームでの活動場面で使用されるソーシャルスキルであるチームワーク能力に焦点を当て、大学生と社会人を対象にした縦断調査と大学生を対象にしたチームワーク能力トレーニングを通して、基礎的スキルと応用的スキルおよび社会的適応との関連について検討する。チームワーク能力の基礎的スキルはコミュニケーション能力であり、応用的スキルはチーム志向能力、バックアップ能力、モニタリング能力、リーダーシップ能力の4つの下位能力である。 2023年度は、2022年度に実施した縦断調査の2回目を行った。調査内容は相川他（2012）のチームワーク能力尺度を用いた。また、適応感の指標として野田・奇(2016)の職場適応尺度(大学生・大学院生を対象とする際は項目の文章の「職場」を「大学」に変更した)、孤独感の指標として豊島・佐藤(2021)の日本語版UCLA孤独感尺度(第３版)短縮版を使用し、職場や大学での能力の自己評価を独自の項目で測定した。2回の調査の双方に回答した129名を分析対象として、1回目調査におけるチームワーク能力が2回目調査における適応感、孤独感、能力の自己評価に及ぼす影響について階層的重回帰分析を行ったところ、チームワーク能力のうち、応用的スキルに該当するモニタリング能力とリーダーシップ能力が能力の自己評価を予測していた。適応感や孤独感を基準変数とした分析では、有意な結果は示されなかった。また、女子大学生対象としてチームワーク能力向上プログラムを用いた、基礎的スキルであるコミュニケーション能力のトレーニングを実施した。トレーニングの実施前、実施後、3ヶ月後に効果測定を行ったところ、実施前から実施後にかけてコミュニケーション能力の下位スキルである主張スキルに向上が見られた。この結果は先行研究（渡部,2023）と整合するものであった。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由本研究は3年計画であり、2023年度はその2年目である。当初から計画されていた通り、2023年度は研究1と研究2の縦断調査の2回目を実施した。ただし、1回目と2回目の調査の双方に回答した回答者数は129名と想定していた数よりも少なかった。また、研究3の女子大学生対象のコミュニケーション能力のトレーニングを実施した。トレーニングの効果を測定するための3回の調査も予定通り行った。ただし、参加者は全体で9名であった。トレーニングの実践によって得られた結果を一般化するには、十分な参加者数とはいえず、予備的な知見にとどまると考えられる。以上から、研究はおおむね順調に進展しているが、サンプル数については想定した数に至らなかった。
今後の研究の推進方策	研究1と研究2の縦断調査の回答者数が少なかった理由として、2回の調査の間隔が1年間空いていたことが挙げられる。また、昨年度までに収集したデータを用いた分析では、学生よりも社会人においてチームワーク能力と適応感や孤独感、能力の自己評価との関連が強いことが見出された。そこで、研究1と研究2の結果を補足するデータを得るために、調査対象を社会人に限定し、実施間隔を短くした縦断調査を追加で行う予定である。さらに、これまでの縦断調査およびトレーニング実践の結果を用いて学会発表を行う。また、縦断調査については論文としてまとめる。